バナーの詳細はここをクリック!

スポンサーサイト
上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
別窓 | スポンサー広告
----------
かなりきなくさいぞ、これ…

いや、マジでやばいかも…って気がしてきた。
というのは、極東情勢の話だ。

一部情報によれば、在韓のアメリカ人に対して、退避勧告が発令されたとか。
ロシアも戦時体制を固めつつあるし、最大の当事者となるだろう韓国も同様だ。
中国は傍観中のように思えるかもしれないが、うんと前に書いたように、軍事的な面で言えば中朝国境というのはここ数年ずっと緊張状態にある。
で、これも本当かどうかはわからないのだが、日本の自衛隊員にも招集等の動きがあるとのこと。

まだ、このへんまでの話だったら、例によって危機を煽って金融的な工作をしているだけと思わないでもないのだが、しつこいようだけど、盧武鉉がへんな死に方しているだけに気になるわけだ。

さて、ちょっと前にGMの倒産というのがさらなるマネーゲームのキッカケであるという話を書いたわけだが、どうもその動きともリンクするんじゃないかって気がしてきた。
本日、日本時間の19時にGMは破産法チャプター11(日本で言うところの会社更生法)を申請の予定。
その流れで、同じく日本時間の深夜にオバマの会見があるということだ。

すでにGMの破産に関しては、誰もが知っているように不可避なものとされている(もっとも、再延期するような真似もするかもしれないが)。
よって、それ自身が起こす問題は限定的だと思うわけだが、そのあとにさまざまな悪影響が波及する恐れがあるわけだ。
まして、現時点では世界的に安堵感が広がりつつある状況だけに、ここで起こるさまざまな暴発は、ヘタをすれば世界経済の構造が丸ごと変わってしまうほどのインパクトがあるかもしれないと、おいらは危機感を持っている。

この混乱に乗じて北朝鮮が…という話をネットのあちこちで見る。
そのバックには中国がいるんではないかという話も結構多い。
ただ、この話に関しては、これまでの記事を読んでくれた人ならわかると思うが、あたくしは否定的であるわけだ。
あくまでも北朝鮮というのは、国際金融資本の手先であって、中国、北朝鮮、韓国、ロシア、台湾、日本、ついでに言えばアメリカの国益ともなんにも関係のない存在だと思っている(念のために言っておけば、そのどの国にも国際金融資本の息のかかったヤツらがいるし、それが国を国益と関係ない方向に動かしている事実はある)。

たとえば、裏側から中国の支援を受けた北朝鮮が韓国を攻め、赤化統一を果たしたとする。
そうなると、周辺各国の緊張状態はピークに達するだろう。
日本においても、他国がいかなる圧力をかけて軍事力を抑えようとしたところでムダである。
だいたい、世界のミサイルや核の技術の根底部分は日本のものであるわけで、やる気になれば1、2週間で核兵器くらいは作ってしまうだろう。

さらには、民間レベルで中国の工業発展に貢献していた数々の技術移転もストップがかかる。
そうなったら、中国の経済もボロボロだし、ヘタをすれば、内乱に発展することさえもあるわけだ。
こうして日本が軍備を整えるようになると、台湾の親中政策もぶっ壊れる可能性が高い。
これ、まったく中国の国益にはならない。

戦争が北朝鮮の敗退で終わったとする。
この場合、ロシアやアメリカなどがレアメタル等の利権欲しさに群がってくることは間違いない。

いずれのケースにしても、中国にとっては、失うものばかり。
日本もそうだが、中国もまた、北朝鮮が騒げば騒ぐほど迷惑するわけである。

正直なところ、北朝鮮による極東諸国に対する脅しという構造は、もはや限界なんじゃないかと思っている。
日本や中国は、これに乗ってしぶしぶ米国債の買い支えなどに動いているわけだが、アメリカにとって満足のいくような金額には達していない。
さまざまな粉飾で乗り切ろうとアメリカに巣食っている連中は考えているだろうが、50兆ともそれ以上とも言われるGMのCDS、さらに言えば、それをキッカケに再燃すると思われるさまざまな債券商品問題を前にしては、なんの役にも立たないだろう。

実はこのCDS問題のなかに、最大級の爆弾がひそんでいることはあまり知られていない。
米国債のCDSだ。
要するに、米国債が返済不能になったときに支払いがなされる保険商品である。
考えてみるまでもないわけだが、その元請けであるAIGがアメリカ政府によって生かされている現状にあるのに、米国債のデフォルトに対応できるわけがないのだ。
初めからインチキな商品であり、スプレッド(建前の話で言えば、危機が迫ると上昇、つまり価値が上がる)の差益で利益を出すだけのものだったわけだ。

というわけで、アメリカというか、そういうインチキ連中としては、世界中の金を米国債に集めなければならないし、それがダメならFRBに買い支えさせなければならないし、それと同時にドルの価値を落とすわけにはいかないという、どう考えても矛盾した命題と戦っているわけだ。

その一方で、IMFでは、事実上SDR建てと思えるIMF債券の発行を進めており、ドルの覇権は少しずつではあるが失われつつある。
これはもともと中国がG20において提案したことが具現化しつつある証拠だ。
これについては、ロシアやブラジルといった新興国や、ヨーロッパ主要国も歓迎しているようである。
どうも、ドル覇権によって一番おいしい思いをしていた金融国のイギリスでさえ、アメリカを裏切る方向に舵を取りつつあるように感じる。

こうなってくると、北朝鮮という存在は次第に無意味になってくる。
これまでの脅しとその効果を見る限り、北朝鮮というのは金融工作のために存在してきたものであり、その最大の目的はドルの防衛であると思われるわけだ。

よって、国際金融資本が取る手段はふたつしか考えられない。
アメリカ株式会社の計画倒産か、戦争ゲームという名の景気対策&世界的ドル秩序防衛のいずれかであるわけだ。

おいらは、前者の可能性が高いと見ていた。
国際金融資本の手先であるオバマが、豪快にアメリカを吹っ飛ばしてしまう行動に出るのだろうと思っていたわけである。
要するに、これによって、いままでの金融システムで積み上げてきたものを、全部なかったことにしてしまうというものである。
もちろん、日本も世界もタダでは済まない。

だが、それを考えてる連中は、世界各国の優良資産を独占してから行動するはずなので、現状の流れを見ている限りでは、その準備が整ったとは言いがたい。
つまり、そのうちアメリカを計画倒産させるか否かはべつにして、意地でもドルを防衛しなくてはならないわけだ。

彼らが一時的なドル防衛と資産の強奪に動いているとするなら、戦争を起こしてもっとも効率がよく、なおかつ火種がくすぶっている場所は3カ所しかない。
イランと印パ、極東である。

これによって、ドルは戦争景気で持ち直すばかりか、日本と中国はその安全な資産であるドル建てでの資産運用を継続することになり、強くなったドルが戦争当時者として疲弊した各国の資産を買いたたくことが可能になる。
しかし、これは所詮、粉飾であって、戦争ごときで回復できるようなレベルの危機でないことも確かであり、いずれはアメリカは吹っ飛ぶわけだ。
そのとき、懐がポカポカの状態にあるのは、国際金融資本の連中だけということになる。

そんなわけで、今回はいろいろと注意が必要かもしれないと思うわけだ。

別窓 | 日本もがけっぷち | コメント:0 | トラックバック:0
200906011353
<<自分の常識を疑うことも、ときには大事だと思う | やっぱり、毎日がけっぷち | ずるいヤツ>>
この記事のコメント
COMMENT
コメントの投稿
 

管理者だけに閲覧
 

この記事のトラックバック
トラックバックURL

FC2ブログユーザー専用トラックバックURLはこちら


TRACKBACK
| やっぱり、毎日がけっぷち |
copyright © 2006 やっぱり、毎日がけっぷち all rights reserved. template by [ALT -DESIGN@clip].
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。