いやあ、もう何度も「オオカミ少年」やってるんで、誰も信じてくれんかもしれんけどな…。

とりあえずこれ読んで。
珍しくまるごと転載。

http://ryuzaburo.seesaa.net/article/136338920.html

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FRBのバーナンキ議長は、Time紙とのインタビューで、自身が所有する住宅ローンをリファイナンスしたと明かしました．

TIME: 住宅ローン持っていますか？Do you have a mortgage?

バーナンキ: ええ、リファイナンス（ローン組み換え）したところです．Oh, yes, we refinanced.

TIME: ちょうどいいときですね．いつやりましたか？Oh, perfect. When?

バーナンキ: 5%くらいです．2ヶ月前でした．. About 5%. A couple of months ago.

TIME: いいタイミングでしたね．Good time.

バーナンキ: はい、変動金利ローン(ARM)で支払いが急増したので、リファイナンスしなければならなかったのです．Yes. We had to do it because we had an adjustable rate mortgage and it exploded, so we had to.

TIME: ということは、固定金利で5%ですか？ もしかしたら、これは最も貴重な情報かもしれませんね（笑）So, did you get a fixed rate at 5%? I think this might be the most valuable piece of information. (Laughter.)

バーナンキ: 金利5%強の30年の固定金利ローンですよ．Thirty years fixed rate at a little over 5%.

Source: Times Interview

これに対しReal Economicsよりするど～い指摘

バーナンキ議長が変動金利ローンを取得したのが2004年．
ローンの金利は、2.25%のLibor（ロンドン銀行間取引金利）に1.5%加えたのが相場．
バーナンキ議長のローン金利は3.75%と推測される．
したがって、今、彼の変動金利ローンの支払いが急増しているとはいえない．

Source: Real Time Economics

バーナンキ議長は、推定金利3.75%から5%強への高い固定金利ローンのリファイナンス(推定金利 3.75% → 5%強)し、月額払いは増えたまず．

ということは、現在の金利水準はボトムということ．

さもなければ、バーナンキ議長は3.75%の変動金利ローンで満足できるはずですから．


ということは．．．．

来年は金利が上がりますね．

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アメリカの金利が上がる。
先日のFOMC（金利政策発表）前に利上げの噂があったのは事実だけどね…。
ついに出口戦略で、本格的景気回復か…と言いたいところなんだが、そんなわけないと思うぜ。

なぜって、クレジットカードにしても商業不動産にしても、やたらと危険な爆弾を抱えてる状態なわけで、こんなときに通常の形で金利が上げられるわけがないからだ。

じゃあ、どうしたら金利が上がるのか？
日本で経済ニュースよく見ていた人ならすぐにわかるよね。

そう、もちろん国債である。
国債の金利が上がり、長期金利が引っ張り上げられるってわけだ。

でも、それって…

米国債が危機ってことじゃないかよっ！

どうやらそういうことなのだろうか？
つまり、本格的ドル崩壊危機（もしくはそれっぽい演出）が近いうちにやってくるのかもしれない。

そこで気になるのが、これ。

http://ytaka2011.blog105.fc2.com/blog-entry-154.html

一部抜粋する。

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ＬＥＡＰ／Ｅ２０２０の最新レポート

・２０１０年春から世界経済は新たな転換点を向かえ、危機は深化する。
・それというのも、先進国の財政赤字が巨額化し、限界にきつつあるからだ。
・現在の先進国の経済は、政府の巨額な公共投資でなんとか維持されているのが現状である。
・だがその巨額な投資にもかかわらず、先進国の経済は成長軌道に復帰することはできないでいる。政府の公共投資は思ったような効果はあげていない。
・このため、政府は経済を下支えするため、さらなる公共投資を行うことが迫られている。
・公共投資の財源はもちろん国債の発行によって賄うしかない。
・しかし、財政赤字の規模があまりに拡大しているので、国債の市場価格が落ち込むことが予想できる。もし、ムーディズなどの格付け機関が国債のランクをトリプルＡから引き下げたなら、国債の市場価格は大きく落ち込むことは間違いない。
・国債価格と長期金利は連動しており、国債価格が下がると長期金利は上昇する。長期金利が上がると銀行の貸出し金利も上昇するため、経済に大きな収縮効果を及ぼす。
・したがって、国債の下落はなんとしてでも避けなければならないが、これを避けるためには支出を抑制し財政赤字を改善しなければならない。
・これを行うためには、どの先進国でも大きな負担となっている社会福祉などの社会保障費の大幅な削減が要求される。これにより、低所得層は路頭に迷うことになる。
・これはギリシャの財政破綻の構造である。しかし、ギリシャの財政問題は過去３０年間続いており、なおかつギリシャ経済のＥＵに占める比重は非常に小さい。したがって、たとえ破綻したとしてもさほど影響はない。
・だが、米英などのアングロサクソン諸国の財政破綻はあまりに巨額である。ギリシャどころの騒ぎではない。このため、米英を中心に社会保障費を大幅にカットする改革が春から始まる可能性が強い。

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これだけでもシャレにならない話だが、さらに下にもっと恐ろしいことが書いてある。

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WebBot最新版のご紹介

影の支配勢力

・「物資の欠乏」というキーワードが極めて強い感情値をもちながら成長している。このキーワードは「影の支配勢力」のカテゴリーで集中して現れているが、「市場関連」のカテゴリーでも相当な衝撃が長い期間続くとある。

・物資の欠乏状態は影の支配勢力が民衆を統治するために使う道具である。しかし、これは影の支配勢力にとってはかなり危険な道具となる。なぜなら、物資の欠乏は飢餓状態をもたらし、それによって予想できない暴力的な事件が発生するからである。

・物資の欠乏が発生してから数カ月経つと、飢餓を原因とする暴動が発生する。そして影の支配勢力のメンバーが攻撃の標的になる。これは来年の初夏に始まると思われる。

・過去の歴史に起こった欠乏状態と比べても、今回の欠乏状態はいっそうひどい結果をもたらす。民衆の怒りが臨界点に達すると社会秩序はほころび始めるのである。

・飢餓は物資の配送システムが機能しなくなることから起こる。これはアメリカで顕著だが、他の国々でも発生する。

・アメリカで在庫をもたないジャストインシステムと呼ばれる配送システムが一般的であるため、これがやられると在庫をまったくもたないことから、一気に欠乏状態になってします。食料に困った民衆は、アメリカ全土で森林や郊外の土地を占居するようになる。

・この動きは全米に拡大するが、特にアラスカでは深刻になる。

・そして連邦政府は飢餓にも暴動にも物資の欠乏にも有効に対応出来ないことがはっきりする。

アメリカ国民

・アメリカ国民は変容の過程の活動期に入った。これからは大きな変化が現れるので、小さな変動は無視されるようになる。

・未来の世代はいまの時期を「記念碑的」な時期ととらえ、実際にこの大きな転換点の記念碑を作ることだろう。

・われわれの現在の生活が大きく変容する過程に入る。この過程は２００９年の末、だいたい１２月１５日前後から始まり、２０１０年の１月から２月にかけて変化がはっきりしてくる。この変化は主要メディアでも報道されるようになる。

・変化は「ドルの死」であるが、これはいわゆる通貨としてのドルの暴落だけを意味しているわけではない。その意味ははるかに広い。国際貿易では食料や資源、そしてエネルギーなどが手に入らなくなる状況を示している。

・「アメリカ国民」のカテゴリーでは、「食料」というキーワードは生活必需品一切を象徴するキーワードである。こうした意味での「食料」の不足は２０１０年１１月にピークに達する。

・アメリカの巨額な借金が背景となったドルの暴落は食料危機を誘発する。これは食料の価格にも影響する。最初の危機はまずアメリカ北東部で発生する。まず、野菜やフルーツ、そして輸入食品や季節ものの食品が手に入らなくなる。

・ドルの死は米国政府の借金が拒否されることが背景となって起こる。これにより、政府のあらゆる計画が麻痺して実施できなくなってしまう。これで政府機能は機能不全に陥るのだ。ＦＲＢの機能も同じように麻痺する。このような政府機能の麻痺は物資の欠乏や食料、エネルギー危機と一緒に発生する。

・２０１０年１月から２月にかけてドルが死ぬと、そのあまりに大きな影響はアメリカの中産階級に巨大な負担を強いるため、彼らは次第に革命の必要性を訴える激しい言葉を使うようになる。

・それに対し、当局のプロパガンダ機関と化した主要メディアは、この革命への扇動を抑止しようと躍起になる。

・人々は貧困化し、貧困化が社会のあらゆる方面で大きな話題になるために、主要メディアはこうした巷の現実認識を打ち消すためのプロパガンダをそれこそ狂ったように行うことになる。

・２０１０年には、アメリカにとって重要な国民的な製品だが、生活必需品ではない製品が欠乏するとのデータがある。これがどのような製品なのか具体的に示されていないが、それはいって見ればコーヒーのようなものである。アメリカからコーヒーのような製品が消えるような事態が起こるといわけだ。

・この製品の不足が起こるとちょうど同じタイミングで、在庫をもたない配送システムのジャストインタイムシステムが崩壊する。

・このような欠乏状態に伴い、都市や町の空き地に倉庫を作り食料を保存する動きが加速する。政府や軍も国家のインフラ整備の一環としてこれを推進する。

・知ってか知らないか、メディアはこれまで使用が禁止されていたイルミナティのシンボルを大々的に使用するようになる。この使用によって、キリスト教原理主義者やカトリック信者は、自分の教団のリーダーがイルミナティの陰の陰謀に加担していたことにはっきりと気づき、教団に対する信頼を完全に失うような事態が発生する。

・だが、残念なことに、一度教団に対する信頼を失った信者は、より健康的で好ましい世界観（※ヤス注 常識的な世界観）に戻ることはない。

世界の民衆

・２００９年冬から２０１０年にかけてドルが死に世界貿易が次第に麻痺する様相を見せるが、これはいわば巻き込まれると危険なアリジゴクのような状況となる。

・このような状況にいち早く巻き込まれるのはユーロである。そのため、巻き込まれないためにヨーロッパ諸国は次々とユーロを離脱し、それぞれの独自な通貨へと戻る。

・ユーロおよびユーロ圏はドルの死で麻痺するが、この動きの背景には中国とインドの存在がある。ドルの死は、西洋からこれらの諸国へと世界の富の中心を一気に移動させるが、ユーロ圏はこの動きについて行けないのである。

・また、世界貿易のシステムの麻痺には、貿易システムの中枢で発生するスキャンダルも関係してくる。

・アメリカで革命が進むに伴い、ユーロ圏では大変な金融スキャンダルが多数明らかになる。こうしたスキャンダルの多くは背任行為である。一般の民衆の目から見ると、ユーロ圏における経済の失敗の原因はこうしたスキャンダルにあるように写る。

・特にスキャンダルが多いのは３つの国々である。これらの国々がどこであるかは、来年の２月から３月になると分かるだろう。

・アメリカは失業問題の深刻化から革命へと突入するが、春になるとこれはヨーロッパにも飛び火する。２００９年から２０１０年の冬にかけて起こるドルの危機は、ヨーロッパでは社会福祉の危機となる。

・ＦＲＢやその他の中央銀行の秘密を暴いた陰謀論の本がヨーロッパの本の市場に登場する。この本は広がりつつある革命に大きな影響を及ぼすことになる。

・２０１０年から２０１１年にかけて、この本は２つの異なった側面に影響する。一つは覚醒運動であり、もう一つは２０１２年のサバイバリストの運動である。

・いすれにせよ、この本が有名になることは、大きな社会変革が起こりつつあることの予兆となる。これから起こる社会変革の波は、影の支配勢力に本質的な変化を迫るものとなる。こうした状況で陰謀論の書物が有名となるのである。

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まあ、ドルがコケたら、本格的に世界がヤバいことになるのだけは間違いない。
それこそ、本当にカネでものを買えない時代が来るかもしれないわけだ。

バーナンキの行動がこれを指し示しているのでなければいいけどね。

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