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洗脳電波の保護に必死なヤツらがいるぜ!

こいつは思わず苦笑いしてしまった。
とりあえず下記のリンクを読んでほしい。

http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2009031600724
http://www.komei.or.jp/news/2008/1204/13179.html

2011年に完全デジタル化が決まったテレビ放送(延期もありえるけれど)。
それに合わせてテレビの買い替えを推進してきたわけだが、貧乏人が増えてしまった日本ではなかなか難しい。
よって、アナログテレビの買い取りを国が主導して行ない、多くの国民にデジタルテレビを買わせようという方針を打ち出したわけだ。
早い話、国が「ジャパネットタカタ」化するということである(べつにあの会社を非難しているわけじゃない、あっちは商売でやってんだから)。

これを「在日二世カルト野郎・成太作こと池田大作率いる創価学会なる国賊宗教のオモチャである公明党」が進めているというのにうさんくささを感じるのは、良識ある日本国民にはもはや常識のようなものだろう。
これは、大きく分けて、ふたつの理由によるものだ。

ひとつは非常に単純な話で、テレビという「洗脳機関」にスーパーパワーを持たせたいと考えているからである。
その力の源泉にはさまざまな要素があるが、一番重要なのは、国民の多くがそれを目にして、刷り込まれた考えによって行動することだ。
そのためには、いかなる方法をとってでも、テレビ番組を見てもらわなければならない。
2011年にアナログ放送が終了し、数多くのテレビが砂嵐しか映らなくなるのは、なんとしても阻止しなくてはならないことなのだ。

もっと言ってしまえば、最近はテレビの使い方にしても大きく変わってきている。
テレビゲームであったり、衛星放送やケーブル放送であったりするわけだ(実はおいらも日本に戻ってから、型落ちで投げ売りされていたデジタルテレビを買ったが、その使い方の大半は映画配信サービスだ)。
これ、言うまでもなく、大手マスコミにとっては悪夢の展開である。

実際、テレビの視聴率はガタ落ちだ。
それぞれの番組の話ではなく、全体として落ち込んでいる。
その分がどこにいったかと言えば、もちろん、携帯電話を含めたインターネットだったりするわけだ。
単純にテレビ番組が面白くなくなったという理由もあるだろう。

これらのことを解決するために、電波行政と各電機メーカー、マスコミとその親分の電通などが組んで打ち出したのがワンセグという技術である。
技術的な話を言えば、世界的規格であるデジタル放送電波セグメントをひとつ拡張し、それを使って低解像度放送を行えるようにしたものだ。
その目的は、携帯電話やカーナビなどの画面をテレビ放送が奪い取ることである。

このデジタルテレビに関する話は、ちょっと前の話を振り返ると、大きな矛盾すらも見て取れる。
地上波をデジタル化することによって、欧米で行なわれているような多チャンネル化を進めることが可能になり「国民の利益」になるという報道がなされていたことがある。
だが、フタを開けてみれば、地上波放送の放送局名が増えているという事実はない。
衛星放送やケーブル放送などのように、数多くの中小放送局に電波が開放されているなんて話ももちろんないわけだ。
単純に、これまで洗脳電波を垂れ流してきた放送局が複数のチャンネルを持つようになっただけである。
それについても、NHKを除けば多重放送はまだ実験的に行なわれているレベルだ。

これがどういうことかというと、たとえ同じ放送局の連中が押さえているとしても、チャンネル数が増えるのは連中にとって都合の悪いことなのだ。
これは、視聴率と広告収入に関連してくる。
たとえば、視聴率が10%の番組3本と20%の番組1本なら、後者のほうがはるかに有利な広告料を取ることができる。
視聴率の世界とは、モノポリーのようなもので、いかに視聴者を独占するかがキーになっているのだ。

というわけで、今後しぶしぶチャンネルが増えていくことはあるかもしれないが、地上波における多チャンネル化が進行することは可能性の低い話だと言っておく。
連中が考えているのは、広告の収入であって、それを独占できる既得権の保護だけである。
そして、そのために、デジタルテレビの推進を国民の懐と税金でやらせようと考え、そのお仲間である公明党の連中がアナログテレビ買い取りなどというふざけた提案を出しているのだ。
こんなことに絶対に騙されてはならない。

で、公明党が進めるもうひとつの理由は、実は創価学会とマスコミとの癒着ぶりにあるのだ。
前から何度も書いているように、創価学会では、影響力を行使するために、わざと聖教新聞のような媒体を刷る仕事を新聞社に与えている事実がある。
その最たるものは毎日新聞であるが、他社とて似たようなものだ。
さらに言えば、新聞の広告に創価学会系のものは非常に多い。
新聞社とテレビ局の一心同体ぶりに関しては、いまさら言うまでもないだろう。

そういう力関係から、マスコミ内における創価学会の力は、報道方面から芸能人ひとりひとりに至るまで非常に大きなものになっている。
前から書いているように「創価学会&成太作(池田大作)=北朝鮮=文鮮明&統一教会=キリスト教福音派=ブッシュ&ロックフェラー=国際金融資本」(あくまで一部抜粋)というつながりがあるわけで、公明党がマスコミのスーパーパワーを保護し、影響力を保持することは、世界的な洗脳戦略の一端であることを忘れてはならないのである。

よって、いまの公明党がやろうとしていることの裏には、単純にテレビを買い取るというジャパネット方式の税金無駄遣いとか、貧乏人もテレビを見られるようにというなんとなく美談臭い話だとか、そういうのとはまったく関係ない危険な要素があるとおいらは考えているわけだ。

いっそ、2011年からはもうテレビ放送なんか砂嵐で十分だキャンペーンを拡げていきたいものだ。
いちいち見張ってるのも面倒なので、さっさとアンテナ線を引っこ抜ける日が来ないかなと、おいらは思っているのだ。

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200903170858
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