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いろいろきたぞ!

もはやごまかしはきかないね。
先日のサモア、スマトラに続いて、またもやインドネシアで大地震発生。
HAARPの表示パターンも見事に合致している。

だが、HAARPの動きは2発現われているので、まだこれで終わりではないかもしれない(ちょっと前のアフガニスタンとか、ついさっきの長野とかがそれでなければね)。

ところで、前にも何度か紹介しているe-PISCOという大気中イオン濃度による地震予測サイトなのだが、地震とHAARPの関係を事実上バラしていた。
その後、観測器の調整という名目で停止していたのを再稼働させたのだが、なにやらよくわからない理由で再びこれが停止している。
これについては圧力がかかったのではないかという憶測も飛んでいるようだ(ついさっきまで気づいてなくて、いまさらで恐縮だが)。

なんにしても、人工地震計画はまだまだ続くかもしれないので要注意だ。
さらには人工台風説もあるので、こちらもあわせて警戒するようだろう。

さて、人工物と言えば、同じようにその疑いのある新型インフルエンザがある。
さっき、テレビのニュースを見ていたところ、ついにオバマが「国家非常事態」に指定したというのだから穏やかじゃない。
とうとう本格的に始まったか、という感じだ。

で、これに関しては本当に声を大にして申し上げたい。
問題なのは新型インフルエンザなんぞではなくて「ワクチン」のほうだ。
話がこのへんにまとまっているので、騙されたと思って一度は読んでくれ。

http://volo.blog.so-net.ne.jp/2009-10-24
http://www.davidicke.jp/blog/20090906-1/
http://www.davidicke.jp/blog/090906-2/

背筋が凍るような話ばかりだ。
実際、なにを注射されるかわからない。
すぐに危険なことになる物質かもわからないし、不妊を作り出す、つまり、長期的に人口削減を目指すようなものかもしれない。

少なくとも言えることは、すでにヤバい物質が混じったワクチンが世界の各所で見つかって大騒ぎになっているし、そういう問題が起こったとしても「緊急的な措置」であることを理由に、被害については製薬会社は免責であるということだ(このワクチンはすでに2年前に開発され、特許まで取得されているらしいけどな…)。
これは日本も例外ではなく、海外製のワクチンに関しては、日本政府の責任でやろうということらしく、またもや薬害問題に発展する可能性が大だし、世界的なプロジェクトの盛り上がりからすれば、その程度のレベルでは済まないかもわからない。

そして、前にも書いたが、オバマというか、そのバックを含めた連中は、一部支配層を除いて、すべての人間にこのワクチンを接種することを狙っているようである。
国家非常事態宣言なんてのは、まさにこのための理由づけとしか考えられないのだ。
いよいよ、計画は本格化すると見るべきだろう。

軍などにおいては強制接種が始まっているという内部告発もある。
すでに戦いは始まっているのだ。

http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2009/09/post_224e.html

ちなみに、地震に見舞われているインドネシアだが、ワクチンの輸入を拒絶している数少ない国である。
さらに言えば、いままさにASEAN+3の会合が行なわれている真っ最中であるわけだ。
ご存知のように、インドネシアといえば、ミャンマーと並ぶアジアの資源大国である。

なお、どこで読んだのか忘れたが、人工削減計画について、日本は「江戸時代くらいの水準が望ましい」と勝手に決められているらしい。
その時代の人口は4000万人くらいだ。
ちなみに、政府が用意したワクチンは7700万人分である。

ここまで読んで「そんなバカな!」と笑っている人、もうちょっとだけつき合ってくれ。
有名な映画監督であり、FRBの欺瞞について徹底糾弾していたアーロン・ルッソという人がいる。
この人はガンで亡くなっているのだが、その半年前に、後世にこの証言を残すべきと考えて、インタビューで勇気ある告白をしているのだ。

http://ayarin.iza.ne.jp/blog/entry/1221127/
http://ayarin.iza.ne.jp/blog/entry/1221602/

メインは911自作自演から中東侵略の話であるわけだが、重要なのはその後の世界の運営に関する部分だ。
今日のオバマの発言からして、彼が証言している話がまったくのデマであるとは言い切れなくないか?
まるで、いまの世界の混乱ぶりを見ていたかのようだ。
念のために繰り返すが、この人は「2年前に他界」しているのである。

だから、絶対にこのワクチンは受けちゃならない。
どんなことがあっても拒否しなければならないだろう。

そうなると、今度は本当に毒性が増した病気が蔓延するかもしれない。
たとえば、ワクチンの一部に、空気感染するようなウイルスを混ぜておいてもいいし、空から撒いてもいいし、731という国際金融資本お抱えだった細菌部隊が開発した動物媒介方式でも可能なのだ。

そして、日本でも強制接種の方向に向かうかもしれないが、それでも最後の最後まで抵抗しなければならない。
それくらいヤバい話なのだ。

だいたい、考えてみればわかるではないか。
ワクチンの優先接種権を持っているのは「妊婦」だったり「子供」だったりするわけだ。
医療関係者に至っては、事実上、強制接種のようなものだろう。

もっと怖い話をすれば、オーストラリアでは、アボリジニーに対して無償での接種を決めているそうだ。
国民皆保険すらないアメリカでも、強制接種を法制化した州もあるし、あのニューヨーク市が子供全員に予算をつけて無償接種を行なうという、大盤振る舞いである。

日本では有料かつ任意接種という形にしているわけだが、これはマスコミのネガキャンやら売国奴やらに突っつかれながら、必死に抵抗しているまともな人間が厚生労働省にいるからだろう(2回接種を原則として、接種を諦めさせるのは失敗したようだが)。

この件、慌てずに本当に自分の頭で考えてもらいたいと、熱烈に希望する。

これから、ほんとなにが起こるんだろうね。
経済のほうもマジでヤバそうな雰囲気だしねえ。
ほんと、気の狂ったヤツらのおかげで、世界はいつまでたっても平和にならんよな…。

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別窓 | 日本もがけっぷち | コメント:0 | トラックバック:0
200910251027
よくも悪くも日本人はまっとうだから…

こういう意見に騙されるといういい例かもしれない。

なんでも、国際金融資本の機関誌であるニューヨーク・タイムズが、日本のデフォルトについて警告を促す記事を出したそうだ。
自国がハンパなく大変なときに、そりゃまたご親切にどうも、としか言いようがない。

http://www.chosunonline.com/news/20091022000023

寝言は寝て言え。
できることなら、永眠してから好きなだけ言ってくれ。
そんなことより、自国の社会不安の心配でもしててくれって感じだ。

少なくともいまの流れなら、日本がデフォルトすることはない。
そもそもありえない話なのだ。

日本人は本当に世界でも例を見ないまっとうな民族である。
労働と清貧を美徳とし、勤勉かつ道徳観の固まりのような感じだ。
最近は少々変化してきた気もするが、それでもまだ世界レベルから見ればありえないくらいまっとうだ。

でも、それって決していい話ばかりじゃない。
だからこそレッテルに弱いし、建前に騙されやすいきらいがある。

実際そうだったろ?
2005年に自民党が大勝したあの選挙を思い出せばわかることだ。
なにやら、日本の悪い膿を全部出し切って、まっとうなほうに向かうんじゃないかと期待していた人はひとりやふたりじゃあるまい。

で、それで実際どうなった?
見てのとおりだ。
いまさら解説する必要すらあるまい。

さて、今回の記事のキーワードは「借金」である。
ちなみに、デフォルトという言葉の意味を知らない人のためについでに説明すると、これは「債務不履行」ってことであり、要するにカネを返さない(返せない)ということだ。

ご存知のとおり、日本は世界最大の借金を抱える国と言われている。
その総額は、本日現在で800兆円弱にもなるという。

日本人は、借金というものにネガティブなイメージを持っている。
自分の身のたけに合った生活を送ることを信条とし、浪費は悪であり、貯金こそが美徳であり、借金なんぞは住宅ローンのようなごく一部のまっとうなものを除けば、もってのほかのとんでもないことであると多くの日本人が考えている。

だからこそ、日本という国が借金漬けになっているという話を聞いただけで、そりゃまずいってことになるわけだ。
それを返すためには、緊縮財政もやむなし。
貧乏に耐えてでも綺麗な身体にしなければならない、という感覚に陥りがちである。

それは、私人の立場であれば当然であるし、おいらもそのように考える(わりにはいまだ借金だらけだけどな)。
だが、私人の借金と国家の借金はまったく意味が違うのだ。
まして、日本というのは非常に特殊だと言えるかもしれない。

国家の借金は、国債という形をとっている。
この国債を、私人、法人、公共機関、他国政府などに引き受けてもらい、満期日に利息をつけて返すというのが基本だ。
デフォルトというのは、その満期日にカネを返すことができない、もしくは、それ以前にバンザイしてしまった状態を表わすわけだ。

返してもらえなければ、当然のように、借り主は怒るに決まっている。
だが、その相手が誰であるかで、まったく対応は違うはずだ。

そもそも、日本国債の場合、その引き受け手のほとんどすべてが、国内の金融機関である。
人間に例えるなら、国家は家庭であり、政府が父親で、金融機関が子供のような状態だ。

ここには持ちつもたれつの関係が成り立っている。
前に何度もあったように、金融機関が危機に瀕したときには、政府が国家のカネを投入して救済したわけだ。
要するに、道楽息子の失敗を家計で穴埋めしたような状態である。
そして、政府は金融庁を通して、金融機関に指導をするわけだが、これも言ってみれば、母親が子供のしつけをしているようなものと例えられる。

なかには、ちゃんとした孝行息子もいるわけだ。
彼は父親に渡す形で家庭にカネをつぎ込んでいく。
そのカネを使って、家計を支えるわけだ。
こうして、一家はもっと幸せになっていくわけである。
これこそが、かつての日本の姿であった。
ちなみに、ここで言うところの孝行息子というのは、あのゆうちょとかんぽのことである。

こう考えればわかるように、日本の借金問題というのは「一家庭の支え合い」という構造であることがわかるわけだ。
ただ、満期に返済を行ない、さらに引き受け直してもらえばいいことなのである。
だから、この構造が続く限りは、デフォルトなんてするわけがないのだ。

問題は、金融機関、つまりはその息子たちが悪い連中に引き込まれてしまうことによって起こる。
郵政民営化というのは、言ってみれば、子供に独立しろと言っているようなものだ。
それでも、親子の仲がよければ、これまでの同じような関係が続けられるわけだが、誰かがそれを抱き込んでしまったときに、初めて借金問題が発生するわけだ。
外資によって郵政を私物化されてしまい、国債の引き受けを停止したり、売っぱらわれたりすることによって、国家は危機に瀕するわけである。

そうして、家計から借金返済ができなくなれば、同じようにカネを出していたほかの子供たちもアウトである。
最終的に、その家は誰かに安く買いたたかれることになるだろう。

現実から目を背けずにこの情景を想像してもらいたい。
これこそが、郵政が完全に上場したのちに待っていた、日本という国家の姿だったのだ。

そして、現在、その家庭が非常に危険な状態にある。
仕事がない、カネがまわってこない、そんなすさんだ雰囲気だ。
父親としては、なんとかそこにカネをまわさなきゃいけない。
へそくり(埋蔵金?)も全部出し、家計を切り詰めてみたけど限界である。

そんなとき、父親がカネを持っている子供たちを集めてカネを出させ、とにかくみんなを元気にしなければならないと宣言する。
要するに、赤字国債を山ほど発行するってことだ。
だが、これにはなんの問題もない。
全部、家庭内でまかなえてしまうことなのだから。

というわけで、借金借金と大騒ぎしているが、そんなもんは一切気にすることなく、どんどん国債を出して、国中にバラまいてしまっていいのだ。
ムダ遣いなんて言われているが、ムダ遣いしまくってどんどん経済をよくしていくことのほうが遥かに先にやるべきことなのだ。

日本の借金=助け合いの構造であり、同時にこれは日本人の財産でもあって、ムダ遣いをすることによって日本中が潤うことにもなる。
逆に、これを止めてしまった途端、いまのように経済は停滞してしまうし、みんなが疲弊して、最終的には外資になにもかも持っていかれてしまうことになるわけだ。

たとえば、あの派遣労働搾取のグッドウィルなんかも、いまでは事実上ゴールドマンサックスの傘下になっている。
こうやって日本人を奴隷にすべく連中は動いているのだ。
それに対抗するには、日本人が日本人のカネで日本中を豊かにしてしまうことしかない。

これで少しは国債というものの正体を知ってもらえただろうか?

さて、こういう話をすると、必ずツッコミが入ることがあるので先に書いておくことにする。
国債には金利がつくし、毎年何十兆円も金利払いだけで払っている現実がある。
いつか、こういう構造は続けられなくなるのではないか、という話だ。

まさにそのとおりなのだが、この考えにはひとつ根本的な部分が抜けているのだ。
そもそも、金利は誰のものなのか、というミステリーである。

まず、通貨を作って発行しているのは、国家でも政府でもない、ということが重要な要素だ。
日本で言えば、日本銀行という中央銀行が唯一通貨発行権を持っている。
そして、そのカネに利息をつけて、国家に貸しつけているのである。
それが、いわゆる日銀の基準金利というやつだ。

つまり、発行された時点で、通貨というものは金利を生じているわけだ。

金利が高いということは、それを誰かに貸しつける(たとえば銀行に預ける)ことによって儲かるので、価値が高いと思うかもしれない。
だが、冷静に考えてみれば、それはまったく逆だ。

なぜなら、誰かに貸すことによって初めて金利を受け取ることができるようになるからだ。
そして、金利を生じさせる分、上乗せして余計に支払われることになる。
理論上では、通貨は貸し借りを行なうたびに、その金利分の追加発行が必要になるわけだ。
つまり、その通貨を持っているだけだったら、刻一刻とその価値は減っていくことになるのだ。

だからこそ、経済成長というものが必要になる。
経済成長率というものをよくニュースでやっているわけだが、その意味するところはあまり理解されていない。
簡単に言えば、そのブロック内の経済活動が、通貨の減価の規模を超えていなければ、いずれどこかで行き詰まるということなのだ。

金利というものが存在する資本主義は、いつまでも無限の経済成長を遂げない限りは維持できないということである。
とはいえ、金利というものをなくすわけにもいかないので、少なくとも、この金利というものを取るべき部分と取らない部分に分けていかなければならない。

簡単に言えば、これは日銀について言っていることである。
日銀は原則としてゼロ金利による通貨発行と国債引き受けを行なうべきだ。
こうして日本は有利子国債を償却していくべきなのだ。
そして、郵政のように、顧客である国民に対して利息を支払わなきゃならない機関は、一定量の国債で「安定的な運用」を行なってもらうべきだろう。

これを緩やかにやっていく。
つまり、緩やかなインフレを目指していくわけだ。

なお、これで経済が過熱し、バブルに向かおうとしたときだけ、日銀は政府と組んで金利を取り、それを国家の収入とする。
これをまた国債の利払いに使うことで、誰も損をせずに安定的な国債発行が可能になるわけだ。

これらのことを実現するためには、日本の金融システムを公共化することが必要になる。
さっきの家庭のたとえ話とすれば、日銀は一家とはべつの独立したもうひとつの家なのだ。
よく「中央銀行の独立性」なんてことが正しいかのように言われているが、これの真意は、銀行システムを生み出した連中の子孫である現在の世界支配層が、自由に国の経済を動かせるようにしたいからであり、いまもまさにそんな状態にある。

だから、日銀はデフレを認めないし、対策しようともしない。
これが私有化されている金融の最大の弊害であって、日銀の経営権を日本の政府がガッチリ握るようにしなければならない。
もちろん、これに手をつける政治家は命がけになることは言うまでもない。

このように、冷静に日本の財政問題を分析すると、べつに日本は問題ないことがわかるわけで、あえて問題が多いかのように誘導している連中がいることがハッキリするのだ。
だから、あんなニューヨーク・タイムズのような、日本で言えば読売とか日経とか産経とか朝日とか毎日とかのようなクズ紙に騙されちゃならない。

もう一度繰り返すが、とにかく日本の問題は景気である。
国債なんかいくら刷っても構わないので、カネをばらまくことだ。
なんとか郵政の略奪を止められたのだから、今度こそ、国民のためになる正しい経済施政を行なってほしいと心から思う。

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