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今度はどこだよ?

こういう話は、情報拡散こそが重要なんで、空気を読まずに書いておくぞ。

またHAARP始動中のようだ。
今度はどこが狙われるんだ?

http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-466.html
(なぜか直接リンクできないので、上のリンクから「HAARP Fluxgate Magnetometer」をクリック)

ほんと、いいかげんにしてくれ。
以上。

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200910310241
怖いのは今日からじゃないか?

先に断っておくが、このブログは投資や投機の情報提供を目的に作られているものではない。
あくまでも、今後の世界を占うために経済問題を中心に取り上げているだけのことだ。
世界の諸問題は、すべて経済というものによって説明できると思ってるし、むしろ、その部分が欠けた分析などクズそのものとおいらは思っているわけだ。

さて、世界で金融危機からの出口戦略とやらが進んでいるという話がある。
アメリカにおいては、本日でFRBによる債券買い取りプログラムが終了するとのことだ。
要するに、いままで必死に買い支えていた米国債や株式をもう買わないということである。
経済危機は脱したのだから、今後はその必要もない、ということであるらしい。

だが、アメリカはそんなことを言ってられる状況なのかね。
前々からヤバいヤバいと言われている巨大ノンバンクCITが、とうとう破産処理に手をつけることになりそうだ。
ちょっと前には、これまた巨大な商業不動産金融であるキャップマークが破綻している。
銀行の破綻は今年に入ってから3ケタになった。

クレジットカード会社の危機も囁かれている。
なんでも、顧客に対して、金利条件の引き上げを要求し、それが呑めないようならカードを廃止するという横暴が続いているそうだ。
カードの金利もまた、国債の金利と似たようなリスクの指標であって、高金利ということはそれだけ貸し倒れのリスクヘッジを考えていることになる。
現実問題として、カードのデフォルト率は10%を超えているそうだ。

クレジットカードなど大した問題でないと言うなかれ。
これはアメリカの消費を担っているものなのだ。
つまり、アメリカのみならず世界を支えていた旺盛な消費というもののかなりの部分が消滅することになる。

また、例によってカードもまた債券化されているもののひとつであって、そのバブルが危険視されているわけだ。
サブプライムローンのバブル規模が約2兆ドルと言われているが、クレジットカードのそれは2兆5000億ドルと推察されており、おそらくはそれ以上の規模の危機がそこにあるものと思われる。

こんな状況にありながら、世界の株価は上がっているし、昨日発表されたアメリカの第三四半期GDPも3.4%の上昇を見せた。
だが、これも非常に怪しい。
この時期には、日本でも行なわれたエコカー補助金制度や新規住宅購入補助金などの景気対策が行なわれていたわけだ。
前者はすでに終了しているし、後者も近く終わる予定だ。

失業率も依然として高いままであるし、その数字についても数々の疑惑が囁かれている。
細かい内訳を見ていくと、この金融危機の時期に「2007年以前を超える起業による就労」が発生していると載っているのだ。
失業率の実態は10%弱程度では済まないのかもしれない。

そして、ここ最近、アメリカの社会不安も非常に大きくなってきている。
とくに目立っているのが、ゴールドマンサックスなどの巨大金融企業の前で、数々のデモが行なわれていることだ。
家や職を失い、困窮しているアメリカ人が多数いるということの証拠でもある。

以前にオバマが出した「国家非常事態宣言」も、必ずしも新型インフルエンザためだけにあるのではないのだろう。
アメリカでは、FEMAなどの数々の国家機関が、暴動鎮圧などの訓練を繰り返している。
こういった状況から見ても、なにかが起こる可能性は非常に高いわけだ。

問題は、いつなのか、ということだろう。

それはなんとも言えないのが正直なところだ。
今日からかもしれないし、来週からかもしれないし、来年かもしれないし、うまくごまかして数年先になるやもわからない。
もしくは、すでに危機は裏で始まっているが、表に出ていないだけかもしれない(なんにせよ、一気になにもかもが崩壊するというわけではないだろう)。
それを知るのは、引き金に指をかけているインサイダーたちだけだ。

ただ、これだけはハッキリしている。
危機というのは、思いも寄らないときに突然引き起こしたほうが効果もショックも大きいということだ。

これまでは、ずっと疑心暗鬼にあった世界だが、少なくとも見かけの数字で言えばだいぶ事態は良化しているわけで、次第に警戒心が薄れてきている。
さらに、おいらも含めて何度も警告を発している人間が山のようにいるわけだが、そのいかなる説さえもが「オオカミ少年」状態になっている現状もある。

というわけで、現在は、少なくとも危機を引き起こす条件だけはそろっていると言えるわけだ。

へんなことを言うもんだと思うかもしれない。
世界経済をメチャクチャにしてしまったら、困るのは金持ちのほうではないかと思う人もいるだろう。
実のところ、以前はおいらもそう思っていた。
だが、実際にはカネなんてものは関係ないのだ。

連中の狙いは金儲けなんぞではなく、世界のすべての富の掌握である。
いや、むしろ逆の言い方をしたほうが正確かもしれない。
世界中の人々から、富のすべてを奪い取り、素寒貧の状態に追い込むことだ。

以前からよく言われる言葉がある。

------

人間を統治するためには、自由に食料を手に入れられる環境を作ってはならない。
教育も健康も与えてはならない。
それらが満たされていれば、人民は支配者の言うことを聞かなくなってしまうからだ。

そして、彼らには借金を与えることだ。
そうすれば、彼らは従順に働くようになる。

------

なんのことはない。
我々が望まれているのは、支配層の思惑通りに動くロボットのような存在になることだ。

我々は、支配層が作り出した通貨、つまりはカネというものによって縛られている。
すでに常識として染み着いてしまっているし、確かにそれに変わる決済ツールはないのだからどうにもしようのない部分はあるが、その本質が見えないがゆえに、カネによって搾取され、カネに振りまわされ、カネに命を預けているような状況に陥っているわけだ(通貨論については何度も書いてきたので、ここで繰り返しはしない)。

いま、ちまたで騒がれている結婚詐欺殺人疑惑なども、突き詰めていけばこういう背景にぶち当たる。
カネこそがすべてであり、有限であるという明らかな間違いに誘導されて、それを人から奪い取り、さらには命さえも奪うような愚かな犯罪が行なわれる。
中央銀行が蛇口を締めるだけで、ものすごく価値があるものに見せられているクズ紙にコントロールされているわけだ。
勝ち組・負け組、セレブとワーキングプアなど、そういう優雅さと惨めさに二極化されたイメージが世の中に出まわっているわけだが、こういうものだって、カネというもので人間を支配するための洗脳工作なんじゃないのか。

では、このカネというものの価値が突然失われたとき、そこにはなにが残るのだろうか。

結局、生きていくためのあらゆるものを取り合う社会が待っているわけだ。
食料や資源という、本当の価値を持っているものの奪い合いである。

だが、よく考えてみればわかるように、フードメジャーは世界の穀倉地帯を破壊し独占を強めているし、モンサントのような種苗企業も世界に次世代が発芽しない種を押しつけている。
フリーエネルギーはまだこれからという段階であるが、原油等は一部の企業がガッチリと握っている状態だ。

生殺与奪を全部これらのメジャー企業、つまりは国際金融資本に握られることになるわけだ。
そして、それらを買うために、彼らが用意した新しいカネを使わざるを得なくなるだろう。
いかなる地域の統治者も彼らに逆らうことはできず、自分たちで米でも作ろうとすれば、そこは叩き潰され、絞首刑にされる可能性だってあるわけだ。

だから、何度も言うようだが、日本、もしくは日本とどこかの国と組んだ共同体において、自活できる構造を作っておく必要があると主張している。
ありがたいことに、持ちつ持たれつでパートナーシップを組めるロシアという国がすぐ隣に存在するのだから。

べつにこれは暗い話をして不安を煽りたいわけじゃない。
こういう世界の混乱を演出しようと考えている、狂った連中が実在するって話を知ってもらいたいだけのことだ。
これは陰謀論とかそういうもの以前の問題である。
たとえば、オバマのバックであるブレジンスキーのように、堂々とそのことを口にしているばかりか、文書として残している連中がいるのだから。

それらのなかでもっとも狂った例を挙げると、世界の人口を5億人に減らし、国境を全部取り払い、一部支配層の集中管理による「世界運営」こそが望ましいというものだ。
ちなみに、その過程として、巨大な戦争や危険な疫病(人口削減)、世界の経済をひとまとめにするためのショック(経済危機)、バーコードやマイクロチップによる支配(人民統制)が必要だと抜かしている。

これを本気でやるかどうか、できるかどうかという話はべつにして、少なくとも世界でデカイ顔をしているだけでなく、なんかしらのパワーを持っている連中のなかに、これらを本気で主張しているヤツらがいるのは事実だってことだ。
で、それを目的にしていようがそうでなかろうが、彼らは我々の命運を握っている数々のものを独占所有しているのもまた事実である。

ちなみに、イルミナティだとかフリーメイソンだとか、シオニズムだのタルムードだの悪魔教だのってのは、話としては好きだけど、信用してないっていうか、正直「象徴的」なものなんじゃないかとおいらは思っている。
ていうか、そこは枝葉の部分だ。
根幹は、あくまでも世界支配層が存在するということであり、その流れに呑み込まれないように、常に自分の頭で考えて、対策するべきだろうってことだ。

まあ、我々がやれることなんて限られている。
日本政府の動きを見張り、声を上げていくことが、まずは一番大事なことだろうね。

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200910300923
どうしても日本をメチャクチャにしたいらしいな

今日、テレビ東京の経済番組見ていたわけだが、ほんとにこいつらどうしようもない連中ばかりだな、と改めて思った。
メインでやってたテーマは、郵政と財政問題であって、どちらも国債に関するプロパガンダだ。

さて、その国債であるが、テレビ東京が主張したいのは「長期金利の上昇」である。
財政問題がヤバいので、金利を上げなければ国債の引き受け手がいなくなり、金利が上がるというそういう話だ。
確かに、国債の信用度をはかるのは金利であって、それが低いほうがいいことは事実である。

本日、10年もの国債金利が一時1.42%まで上昇したという話だ。
逆に言えば、これだけ日本の国債を売っている連中がいるということである。

そこまでは事実として、問題はそこじゃない。
そもそも、この1.42%という数字はいかなるものなのか、って話だ。

どっかのインチキ格付け会社が「世界一の信用力」としてAAAとしているアメリカの国債だが、同じ10年ものの金利は、これを書いている時点で3.4%くらいである。
ご存知のとおり、いまは日本円と米ドルの間でもほとんど金利差はないので、単純に信用力の差と見ることができるわけだ。

これは、なにも昨今の金融危機でそうなったわけじゃない。
いかなる格付けがなされていようと、米国債は高金利であり、日本国債は低金利だったのだ。
ずっとこれはひっくり返っていない。

さらにいえば、日本ほど国債を低金利に保ち続けている国もほかに存在しない。
こういう重要な情報を隠したまま、単純に日本国債が危険だって話をするのはただのプロパガンダでしかないのだ。

なんでこんな情報操作があるのか?
ハッキリ申し上げればふたつの理由しか考えられない。
日本に緊縮財政を敷かせるようにすること、無理やり日本をデフォルトさせること、もしくはその両方だ。

早い話、これは日本の景気を日本人の手で回復させないための方策であって、最終的に国際金融資本による日本完全収奪を目指すものだ。
ごちゃごちゃ難しいことを並べてもしょうがないので、結論だけ書いておくが、日本の景気回復には、巨額の経済出動と減税の両方が必要不可欠だ。
亀井大臣が100兆円以上の予算が必要だと言っているのも、もっともな話なのである。

それを実現するためには、国債を使うしかない。
というわけで、国債の引き受け手を用意しなければならないのもまた事実だ。
郵政が今後も国債を引き受けていくのは、日本の国家の未来像として必要不可欠なものであるわけだ。
そして、前から何度も書いているが、無利子国債を日銀に引き受けさせる「事実上の政府紙幣構想」を早期に実現してしまえば、財政問題はもちろんのこと、利払い問題もあっさりと片づいてしまう。

現在、亀井大臣を中心とする人間たちのなかで、日銀の扱いをいろいろ考えているようだ。
ところが、そういう話がちょっとでも出てくると「中央銀行の独立性」という、まったく国家のためにならないプロパガンダがマスコミから飛び出してくるわけなのだ。

中央銀行の独立性が必要だと本気で思っている人に聞いてみたい。
どんな理由で政府から切り離す必要があるのか?

ぶっちゃけ、中央銀行独立の本来の目的は、金融システムの根幹を一部の人間が自由に操れるようにすることであって、それ以外のなにものでもない。
国家がいかなる政策をとろうと、こいつらが勝手なことをやってればなにひとつうまくいかないわけだ。

これはなにも妄想で言っているわけじゃない。
澄田智という、バブル崩壊時の日銀総裁がいる。
実は、この男の背景は非常に怪しいものだ。

第二次大戦ごろ、ドレフュスという軍需産業が大暴れしていた。
戦費等を投信でかき集め、世界を不幸のどん底に陥れたヤツらである。
このシステムが、言ってみればいまのヘッジファンドにつながるわけだ。

澄田は、そのドレフュスから資金提供を受け、フランスに留学などもしていた人間である。
そして、日本のバブル崩壊ののち、こいつはドレフュス銀行の最高顧問になっているのだ。

もはや説明するまでもないと思うが、日本のバブル崩壊は演出されたものであったということだ。
8%への金利引き上げにより、金融を一気に締めつけて、その結果として日本のあらゆる資産を不良債権化したのだ。

よく、日本のバブル崩壊は政策のミスだと言われている。
だが、その実態は、日銀というものの独立した行動によるものだったわけだ。

だから、中央銀行は政府と一体にしなければ意味がない。
しかし、それに手をつけようとすれば、間違いなく国際金融資本のものすごい攻撃にさらされる。
なぜなら、日銀やFRBだけでなく、世界のほとんどの中央銀行は国際金融資本が作り出した搾取ツールであって、政府を牛耳るための出先機関だからだ。

テレビ東京に限った話ではないが、この連中が喧伝していることというのは、上述したような中央銀行による金融支配システムという「世界最大の利権」を守るためにある。
こいつらこそが、本当の意味での「抵抗勢力」なのだ。

さて、抵抗勢力というレッテルを張られた人たちの逆襲と言われている郵政だが、その取締役が決まったようだ。
またもやマスコミから「官僚」「天下り」「渡り」などの発言が登場している。

バカ抜かせ。
これこそがまさに正しい天下りであって、適材適所だ。
郵政は、国家が完全に牛耳り、日本と日本人のための機関として、海外からの資産収奪を許さない体制へと変わったってことだ。
これで、郵政民営化によるデフォルトが強引に引き起こされる可能性は消滅した(少なくともいまは)。
奥田とか曾野綾子とか怪しい人脈も一部に残っているが、実質的な経営者が亀井静香であれば問題はなにもない。
これは、日本国民として喜ぶべきことなのだ。

そういう流れに変わってきたにも関わらず、いまだにマスコミがネガキャンにご執心なのは、非常に警戒すべきことだ。
いまだに、政府に対して緊縮財政圧力を加え、郵政の国債離れを狙い、あげくの果てには日本をメチャクチャにして売り払うことを狙っているってことだ。

こういうふざけた話に乗せられないように、警告しておく。
ひとりでも多くの国民がこの構造に気づいて抵抗し、まともな政治家をバックアップしていかない限り、この流れは止められないのだ。

まあ、海外発のとんでもないニュースによって、金融危機第二弾が幕開けするのは時間の問題だ。
引き金になりそうなものはいくつもある。
今週行なわれている米国債入札、その米国債に対する格下げに関する話、すでに今年で106行が潰れて吸収されているアメリカ金融界、そして、最大のバブル要素であるアメリカ商業不動産関連あたりではないだろうか。

それ以降の世界でも、日本がまっとうにやっていけるように、とにかくへんなものに騙されないようにしなければならない。

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200910290129
いろいろきたぞ!

もはやごまかしはきかないね。
先日のサモア、スマトラに続いて、またもやインドネシアで大地震発生。
HAARPの表示パターンも見事に合致している。

だが、HAARPの動きは2発現われているので、まだこれで終わりではないかもしれない(ちょっと前のアフガニスタンとか、ついさっきの長野とかがそれでなければね)。

ところで、前にも何度か紹介しているe-PISCOという大気中イオン濃度による地震予測サイトなのだが、地震とHAARPの関係を事実上バラしていた。
その後、観測器の調整という名目で停止していたのを再稼働させたのだが、なにやらよくわからない理由で再びこれが停止している。
これについては圧力がかかったのではないかという憶測も飛んでいるようだ(ついさっきまで気づいてなくて、いまさらで恐縮だが)。

なんにしても、人工地震計画はまだまだ続くかもしれないので要注意だ。
さらには人工台風説もあるので、こちらもあわせて警戒するようだろう。

さて、人工物と言えば、同じようにその疑いのある新型インフルエンザがある。
さっき、テレビのニュースを見ていたところ、ついにオバマが「国家非常事態」に指定したというのだから穏やかじゃない。
とうとう本格的に始まったか、という感じだ。

で、これに関しては本当に声を大にして申し上げたい。
問題なのは新型インフルエンザなんぞではなくて「ワクチン」のほうだ。
話がこのへんにまとまっているので、騙されたと思って一度は読んでくれ。

http://volo.blog.so-net.ne.jp/2009-10-24
http://www.davidicke.jp/blog/20090906-1/
http://www.davidicke.jp/blog/090906-2/

背筋が凍るような話ばかりだ。
実際、なにを注射されるかわからない。
すぐに危険なことになる物質かもわからないし、不妊を作り出す、つまり、長期的に人口削減を目指すようなものかもしれない。

少なくとも言えることは、すでにヤバい物質が混じったワクチンが世界の各所で見つかって大騒ぎになっているし、そういう問題が起こったとしても「緊急的な措置」であることを理由に、被害については製薬会社は免責であるということだ(このワクチンはすでに2年前に開発され、特許まで取得されているらしいけどな…)。
これは日本も例外ではなく、海外製のワクチンに関しては、日本政府の責任でやろうということらしく、またもや薬害問題に発展する可能性が大だし、世界的なプロジェクトの盛り上がりからすれば、その程度のレベルでは済まないかもわからない。

そして、前にも書いたが、オバマというか、そのバックを含めた連中は、一部支配層を除いて、すべての人間にこのワクチンを接種することを狙っているようである。
国家非常事態宣言なんてのは、まさにこのための理由づけとしか考えられないのだ。
いよいよ、計画は本格化すると見るべきだろう。

軍などにおいては強制接種が始まっているという内部告発もある。
すでに戦いは始まっているのだ。

http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2009/09/post_224e.html

ちなみに、地震に見舞われているインドネシアだが、ワクチンの輸入を拒絶している数少ない国である。
さらに言えば、いままさにASEAN+3の会合が行なわれている真っ最中であるわけだ。
ご存知のように、インドネシアといえば、ミャンマーと並ぶアジアの資源大国である。

なお、どこで読んだのか忘れたが、人工削減計画について、日本は「江戸時代くらいの水準が望ましい」と勝手に決められているらしい。
その時代の人口は4000万人くらいだ。
ちなみに、政府が用意したワクチンは7700万人分である。

ここまで読んで「そんなバカな!」と笑っている人、もうちょっとだけつき合ってくれ。
有名な映画監督であり、FRBの欺瞞について徹底糾弾していたアーロン・ルッソという人がいる。
この人はガンで亡くなっているのだが、その半年前に、後世にこの証言を残すべきと考えて、インタビューで勇気ある告白をしているのだ。

http://ayarin.iza.ne.jp/blog/entry/1221127/
http://ayarin.iza.ne.jp/blog/entry/1221602/

メインは911自作自演から中東侵略の話であるわけだが、重要なのはその後の世界の運営に関する部分だ。
今日のオバマの発言からして、彼が証言している話がまったくのデマであるとは言い切れなくないか?
まるで、いまの世界の混乱ぶりを見ていたかのようだ。
念のために繰り返すが、この人は「2年前に他界」しているのである。

だから、絶対にこのワクチンは受けちゃならない。
どんなことがあっても拒否しなければならないだろう。

そうなると、今度は本当に毒性が増した病気が蔓延するかもしれない。
たとえば、ワクチンの一部に、空気感染するようなウイルスを混ぜておいてもいいし、空から撒いてもいいし、731という国際金融資本お抱えだった細菌部隊が開発した動物媒介方式でも可能なのだ。

そして、日本でも強制接種の方向に向かうかもしれないが、それでも最後の最後まで抵抗しなければならない。
それくらいヤバい話なのだ。

だいたい、考えてみればわかるではないか。
ワクチンの優先接種権を持っているのは「妊婦」だったり「子供」だったりするわけだ。
医療関係者に至っては、事実上、強制接種のようなものだろう。

もっと怖い話をすれば、オーストラリアでは、アボリジニーに対して無償での接種を決めているそうだ。
国民皆保険すらないアメリカでも、強制接種を法制化した州もあるし、あのニューヨーク市が子供全員に予算をつけて無償接種を行なうという、大盤振る舞いである。

日本では有料かつ任意接種という形にしているわけだが、これはマスコミのネガキャンやら売国奴やらに突っつかれながら、必死に抵抗しているまともな人間が厚生労働省にいるからだろう(2回接種を原則として、接種を諦めさせるのは失敗したようだが)。

この件、慌てずに本当に自分の頭で考えてもらいたいと、熱烈に希望する。

これから、ほんとなにが起こるんだろうね。
経済のほうもマジでヤバそうな雰囲気だしねえ。
ほんと、気の狂ったヤツらのおかげで、世界はいつまでたっても平和にならんよな…。

別窓 | 日本もがけっぷち | コメント:0 | トラックバック:0
200910251027
よくも悪くも日本人はまっとうだから…

こういう意見に騙されるといういい例かもしれない。

なんでも、国際金融資本の機関誌であるニューヨーク・タイムズが、日本のデフォルトについて警告を促す記事を出したそうだ。
自国がハンパなく大変なときに、そりゃまたご親切にどうも、としか言いようがない。

http://www.chosunonline.com/news/20091022000023

寝言は寝て言え。
できることなら、永眠してから好きなだけ言ってくれ。
そんなことより、自国の社会不安の心配でもしててくれって感じだ。

少なくともいまの流れなら、日本がデフォルトすることはない。
そもそもありえない話なのだ。

日本人は本当に世界でも例を見ないまっとうな民族である。
労働と清貧を美徳とし、勤勉かつ道徳観の固まりのような感じだ。
最近は少々変化してきた気もするが、それでもまだ世界レベルから見ればありえないくらいまっとうだ。

でも、それって決していい話ばかりじゃない。
だからこそレッテルに弱いし、建前に騙されやすいきらいがある。

実際そうだったろ?
2005年に自民党が大勝したあの選挙を思い出せばわかることだ。
なにやら、日本の悪い膿を全部出し切って、まっとうなほうに向かうんじゃないかと期待していた人はひとりやふたりじゃあるまい。

で、それで実際どうなった?
見てのとおりだ。
いまさら解説する必要すらあるまい。

さて、今回の記事のキーワードは「借金」である。
ちなみに、デフォルトという言葉の意味を知らない人のためについでに説明すると、これは「債務不履行」ってことであり、要するにカネを返さない(返せない)ということだ。

ご存知のとおり、日本は世界最大の借金を抱える国と言われている。
その総額は、本日現在で800兆円弱にもなるという。

日本人は、借金というものにネガティブなイメージを持っている。
自分の身のたけに合った生活を送ることを信条とし、浪費は悪であり、貯金こそが美徳であり、借金なんぞは住宅ローンのようなごく一部のまっとうなものを除けば、もってのほかのとんでもないことであると多くの日本人が考えている。

だからこそ、日本という国が借金漬けになっているという話を聞いただけで、そりゃまずいってことになるわけだ。
それを返すためには、緊縮財政もやむなし。
貧乏に耐えてでも綺麗な身体にしなければならない、という感覚に陥りがちである。

それは、私人の立場であれば当然であるし、おいらもそのように考える(わりにはいまだ借金だらけだけどな)。
だが、私人の借金と国家の借金はまったく意味が違うのだ。
まして、日本というのは非常に特殊だと言えるかもしれない。

国家の借金は、国債という形をとっている。
この国債を、私人、法人、公共機関、他国政府などに引き受けてもらい、満期日に利息をつけて返すというのが基本だ。
デフォルトというのは、その満期日にカネを返すことができない、もしくは、それ以前にバンザイしてしまった状態を表わすわけだ。

返してもらえなければ、当然のように、借り主は怒るに決まっている。
だが、その相手が誰であるかで、まったく対応は違うはずだ。

そもそも、日本国債の場合、その引き受け手のほとんどすべてが、国内の金融機関である。
人間に例えるなら、国家は家庭であり、政府が父親で、金融機関が子供のような状態だ。

ここには持ちつもたれつの関係が成り立っている。
前に何度もあったように、金融機関が危機に瀕したときには、政府が国家のカネを投入して救済したわけだ。
要するに、道楽息子の失敗を家計で穴埋めしたような状態である。
そして、政府は金融庁を通して、金融機関に指導をするわけだが、これも言ってみれば、母親が子供のしつけをしているようなものと例えられる。

なかには、ちゃんとした孝行息子もいるわけだ。
彼は父親に渡す形で家庭にカネをつぎ込んでいく。
そのカネを使って、家計を支えるわけだ。
こうして、一家はもっと幸せになっていくわけである。
これこそが、かつての日本の姿であった。
ちなみに、ここで言うところの孝行息子というのは、あのゆうちょとかんぽのことである。

こう考えればわかるように、日本の借金問題というのは「一家庭の支え合い」という構造であることがわかるわけだ。
ただ、満期に返済を行ない、さらに引き受け直してもらえばいいことなのである。
だから、この構造が続く限りは、デフォルトなんてするわけがないのだ。

問題は、金融機関、つまりはその息子たちが悪い連中に引き込まれてしまうことによって起こる。
郵政民営化というのは、言ってみれば、子供に独立しろと言っているようなものだ。
それでも、親子の仲がよければ、これまでの同じような関係が続けられるわけだが、誰かがそれを抱き込んでしまったときに、初めて借金問題が発生するわけだ。
外資によって郵政を私物化されてしまい、国債の引き受けを停止したり、売っぱらわれたりすることによって、国家は危機に瀕するわけである。

そうして、家計から借金返済ができなくなれば、同じようにカネを出していたほかの子供たちもアウトである。
最終的に、その家は誰かに安く買いたたかれることになるだろう。

現実から目を背けずにこの情景を想像してもらいたい。
これこそが、郵政が完全に上場したのちに待っていた、日本という国家の姿だったのだ。

そして、現在、その家庭が非常に危険な状態にある。
仕事がない、カネがまわってこない、そんなすさんだ雰囲気だ。
父親としては、なんとかそこにカネをまわさなきゃいけない。
へそくり(埋蔵金?)も全部出し、家計を切り詰めてみたけど限界である。

そんなとき、父親がカネを持っている子供たちを集めてカネを出させ、とにかくみんなを元気にしなければならないと宣言する。
要するに、赤字国債を山ほど発行するってことだ。
だが、これにはなんの問題もない。
全部、家庭内でまかなえてしまうことなのだから。

というわけで、借金借金と大騒ぎしているが、そんなもんは一切気にすることなく、どんどん国債を出して、国中にバラまいてしまっていいのだ。
ムダ遣いなんて言われているが、ムダ遣いしまくってどんどん経済をよくしていくことのほうが遥かに先にやるべきことなのだ。

日本の借金=助け合いの構造であり、同時にこれは日本人の財産でもあって、ムダ遣いをすることによって日本中が潤うことにもなる。
逆に、これを止めてしまった途端、いまのように経済は停滞してしまうし、みんなが疲弊して、最終的には外資になにもかも持っていかれてしまうことになるわけだ。

たとえば、あの派遣労働搾取のグッドウィルなんかも、いまでは事実上ゴールドマンサックスの傘下になっている。
こうやって日本人を奴隷にすべく連中は動いているのだ。
それに対抗するには、日本人が日本人のカネで日本中を豊かにしてしまうことしかない。

これで少しは国債というものの正体を知ってもらえただろうか?

さて、こういう話をすると、必ずツッコミが入ることがあるので先に書いておくことにする。
国債には金利がつくし、毎年何十兆円も金利払いだけで払っている現実がある。
いつか、こういう構造は続けられなくなるのではないか、という話だ。

まさにそのとおりなのだが、この考えにはひとつ根本的な部分が抜けているのだ。
そもそも、金利は誰のものなのか、というミステリーである。

まず、通貨を作って発行しているのは、国家でも政府でもない、ということが重要な要素だ。
日本で言えば、日本銀行という中央銀行が唯一通貨発行権を持っている。
そして、そのカネに利息をつけて、国家に貸しつけているのである。
それが、いわゆる日銀の基準金利というやつだ。

つまり、発行された時点で、通貨というものは金利を生じているわけだ。

金利が高いということは、それを誰かに貸しつける(たとえば銀行に預ける)ことによって儲かるので、価値が高いと思うかもしれない。
だが、冷静に考えてみれば、それはまったく逆だ。

なぜなら、誰かに貸すことによって初めて金利を受け取ることができるようになるからだ。
そして、金利を生じさせる分、上乗せして余計に支払われることになる。
理論上では、通貨は貸し借りを行なうたびに、その金利分の追加発行が必要になるわけだ。
つまり、その通貨を持っているだけだったら、刻一刻とその価値は減っていくことになるのだ。

だからこそ、経済成長というものが必要になる。
経済成長率というものをよくニュースでやっているわけだが、その意味するところはあまり理解されていない。
簡単に言えば、そのブロック内の経済活動が、通貨の減価の規模を超えていなければ、いずれどこかで行き詰まるということなのだ。

金利というものが存在する資本主義は、いつまでも無限の経済成長を遂げない限りは維持できないということである。
とはいえ、金利というものをなくすわけにもいかないので、少なくとも、この金利というものを取るべき部分と取らない部分に分けていかなければならない。

簡単に言えば、これは日銀について言っていることである。
日銀は原則としてゼロ金利による通貨発行と国債引き受けを行なうべきだ。
こうして日本は有利子国債を償却していくべきなのだ。
そして、郵政のように、顧客である国民に対して利息を支払わなきゃならない機関は、一定量の国債で「安定的な運用」を行なってもらうべきだろう。

これを緩やかにやっていく。
つまり、緩やかなインフレを目指していくわけだ。

なお、これで経済が過熱し、バブルに向かおうとしたときだけ、日銀は政府と組んで金利を取り、それを国家の収入とする。
これをまた国債の利払いに使うことで、誰も損をせずに安定的な国債発行が可能になるわけだ。

これらのことを実現するためには、日本の金融システムを公共化することが必要になる。
さっきの家庭のたとえ話とすれば、日銀は一家とはべつの独立したもうひとつの家なのだ。
よく「中央銀行の独立性」なんてことが正しいかのように言われているが、これの真意は、銀行システムを生み出した連中の子孫である現在の世界支配層が、自由に国の経済を動かせるようにしたいからであり、いまもまさにそんな状態にある。

だから、日銀はデフレを認めないし、対策しようともしない。
これが私有化されている金融の最大の弊害であって、日銀の経営権を日本の政府がガッチリ握るようにしなければならない。
もちろん、これに手をつける政治家は命がけになることは言うまでもない。

このように、冷静に日本の財政問題を分析すると、べつに日本は問題ないことがわかるわけで、あえて問題が多いかのように誘導している連中がいることがハッキリするのだ。
だから、あんなニューヨーク・タイムズのような、日本で言えば読売とか日経とか産経とか朝日とか毎日とかのようなクズ紙に騙されちゃならない。

もう一度繰り返すが、とにかく日本の問題は景気である。
国債なんかいくら刷っても構わないので、カネをばらまくことだ。
なんとか郵政の略奪を止められたのだから、今度こそ、国民のためになる正しい経済施政を行なってほしいと心から思う。

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200910250243
F22なんてポンコツいらねえから(笑)

なんでも、アメリカがF22を日本に売る方向で考え始めたらしいね。

http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20091023AT2M2300S23102009.html

ていうかね、これはいくつもの理由において不要だ。

まず、戦闘機としての話だが、そもそもブラックボックスだらけであって、日本で整備もできなきゃ仕様変更もできないもんなんかまるで意味がない。
おまけに「日本から盗み取った技術」をふんだんに使いながら「日本以外の数カ国と共同開発」しているF35に移行しようとしている。
そんなポンコツなど、日本には不要なのだ。
ユーロファイターのほうがなんぼかマシである(べつにいらんけどな)。

だいたい、日本の技術を奪うためにアメリカがどんなことをやってきたかご存知だろうか?
有名なのはNECの事件だろう。
なんだったか忘れたが、執拗にある技術を出すように要求されたわけだが、NECはそれを拒絶。
その直後に起こったのがスーパーコンピューターのダンピング訴訟である。
結局、アメリカが世界でデカイ顔をしていられるのも、日本という国をほぼ独占的に占領したからにほかならない。

というわけで、アメリカとしては、なんとしても日本を「属国」のままにしておく必要があるわけだ。
実のところ、今回のF22というカードは、カネの問題なんぞではなく、このことに関する動きであると思われる。

F22なんぞを入れてしまったら、あの中国で「日本が軍事大国化する!」と、日本の現実も知らず大騒ぎしているアホどもがさらに大騒ぎすることになる。
国際金融資本に呑み込まれ、極東戦争を起こしかねない連中の発言力を増すことにもなるだろう。
東アジア共同体に関する話も吹っ飛びかねない。

というわけで、F22の輸入なんぞは、かえって迷惑な話だ。
絶対に受け入れてはならない。
いっそ、この事実を利用して「日本はあらゆる戦争に反対する立場として、F22の導入は自重する方針だ」とでも発言するのもありだろう。
これだけで、だいぶ中国人民の勘違いが吹っ飛ぶはずだ。
最近になって、日本が中国のインフラ作りに金銭面・技術面で貢献していた事実をニュースが伝えるようになり、中国内の反日派の度肝を抜いたなんて話もあるわけだしな。

ところで、その東アジア共同体に関する話だが、鳩山総理が「アメリカの参加を求める」考えを口にしたという。
それじゃなんの意味もありゃしない。
外圧に押されてきたのか、もともとの考えなのかわからないが、アメリカは東アジアではないのだから、ほっとけばいいのだ。

もっとも、おいらは東アジア共同体は「絵に描いた餅」であるし、そのままでもいっこうに構わないと思っている。
あくまでも構想として持ち上げることによって、東アジアが融和に向かえばいいという立場だ。
どうせ、よほどの世界情勢の転換(もちろん自然発生のものではなく、人為的なもの)がない限りは、我々が生きている間にそんな話がまとまるわけがない。
その頃には、アメリカって国家がどうなってるかもわからんし、そもそも地球上に存在しているかどうかもわからない(日本もこのままでは他人事じゃないけどね)。

そういう現実がわかってて、リップサービスとして言ってるだけならいいけどな。
とりあえず、今後もこの行方を見守る必要はありそうだ。

なんにしても、アメリカというかその裏の連中は、本当に諦めが悪くて困ったもんだ。

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200910241356
うわぁ…

こりゃ、マジでヤバいわ…。
ここ数日、忙しくてあんまり情報集めしてなかったんで、今日になって気づいたんだが、大地震の可能性、マジであるな。
ハザマの株が急騰って話もあるので、日本の可能性も高いかも。

すでに危険日に入ってるようなので、念のために注意を。

http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-466.html

ニュー東海アマの10月24日づけ記事では、東北方面が危険だと言っている。

http://www1.odn.ne.jp/~cam22440/yoti01.htm

あまりにも怖いので、手抜きだけどこれだけ。

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200910241126
こういうアホが日本をダメにしてんだな

船井幸雄先生のページで連載している朝倉慶氏のコラムに、非常に気になるものを発見した。
こんなアホが山ほどいるのだとすれば、そりゃ、日本という国がおかしくなるのも当然だ。

http://www.funaiyukio.com/money2/index_0910.asp

ものすごく簡単に解説すると、為替が一定のレートに達したとき、権利が発生もしくは消滅するオプションを、日本の地方公共団体などが山のように所有しているってことであり、それにより国家危機に近しいダメージを受ける可能性があるってことだ。

これらのノックインorノックアウト・オプションは、日本だけじゃなくて世界的に問題になっている。
一時はこれのおかげで韓国の中小企業が大変な騒ぎになっていた。
中国では、これらも含めて、すべてのデリバティブ契約を破棄する権利があると口にするようになっている。

さて、これらのオプションとはどのような目的であるのだろうか。
建前では、為替の急激な変動に対応するリスクヘッジのためにあるという。
だが、実際には「そんなレートになる可能性は極めて低い」と考えて、儲けを出すためにやっている連中がほとんどだ。

だけど、これっておかしくないかね。
だってさ、その「極めて可能性が低いレート」を達成した途端、胴元が大儲けできるシステムなわけだろ。
いかなる操作をしてでも、そのレートをつけさせて、カネをひっぺがそうとするに決まってるじゃないか。

現実に、ヘッジファンドのようなハゲタカ連中はそんなことばかりやっている。
こんなことはいまに始まった話じゃないわけで、少なくとも公共団体とか大学関係者なら「絶対に知っていなければならない常識中の常識」だと思うわけだ。

おいらは大学時代に経済学部にいたわけだが、三流のド底辺大学な上に、6年在籍でクビになってるし、128単位中11単位しか取ってない上に、取れた教科もロシア語とか体育とかまるで関係ないのばかりというどうしようもない落ちこぼれである。
そんな人間でも、べつに勉強したわけでもなんでもなく「ロスチャイルド家のワーテルロー詐欺」とか「作られた世界大恐慌」くらいは常識として知っているけどな。

前者は、ネイサン・ロスチャイルドという強欲なおっさんが、イギリスとナポレオン軍が戦ったワーテルローの戦いのときに大儲けした話だ。
イギリスの勝利を知ったこのおっさんは、突然、イギリスの国債や企業の株式を山のように売り払った。
ほかの投資家たちも、ネイサンの様子を見てパニック売りに入ったわけだが、そうして暴落したものを根こそぎネイサンが買い占めてしまったのである。
これにより、大勢の投資家が破産に追い込まれ、大量の自殺者も出たという。

後者は、好景気に酔っていたアメリカにおいて、突然、通貨の供給量を絞ったことで、株価の大暴落とともに銀行の破綻が相次いだものである。
もちろん、この原因になったのは、民間が通貨発行権を握り、自由に金融操作を行なえるようにしたからだ。

こういう「まずありえないこと」を、百年以上も実現してきたのが連中だ。
そんなことはごく当たり前の常識だし、ましてや頭のいい連中ならそれを熟知しているはずだろう。
こんな商品の勧誘があったなら、むしろ逆に考えなきゃいけないのだ。
あたくしなら「なるほど、近いうちにものすごい円高が来るんだな」って考えて、騙されたふりをしながら対策するけどな。

いまだにわかってない人が多数のようなので、改めて書かせてもらうが、こういう詐欺的構造こそが金融というものの正体なのだ。
何度も書いているが、そもそも通貨という存在からして幻のようなものであって、一部の人間が本物の富を独占するツールのひとつでしかない。

昔から「日本は遅れている」なんて言われているが、そもそも遅いとか早いというのはまったく関係のないことだ。
日本は実体経済で伸びた国であって、あらゆる圧力や金融による押さえ込みにさらされたにも関わらず、それでも何度も実体経済だけで這い上がってきた。
逆の言い方をすれば、こんな金融のマジックのようなものは必要なかったのだ。

ハゲタカ連中は、金融によって、日本を乗っ取り、搾取するしか方法がないことに気づいて、長い時間をかけて計画を進めていたのだ。
金融ビッグバンだってそうだし、株式の制度変更も、数々の公共団体の民営化もそうだ。
それがさも「改革」であって、必要なことのように喧伝されているわけだが、その理由を明確に説明できる人がどこにいるってんだ。

結局、こういうデリバティブがらみの話だって、仕掛けられたワナに愚かにハマったわかりやすい事例であって、こういうアホが日本をダメにしたという証拠なのだ。

で、似たようなことはまだまだ世界中で起こっている。
ここ最近のアメリカ経済回復詐欺だってそうだし、中国のとんでもないバブルだって似たようなもんだろう。
金や原油の高騰ももちろんそれである。
テレビ東京あたりに騙された、自分でものも考えられない素人のカネがそのへんに流れ込み始めたなら、そろそろバブルも終わりってことだ。
ていうか、もうそうなってきている。

そんななか、あのムーディーズが「米国債の格下げ」に言及したなんてニュースもある。
これ、アメリカがヤバいという単純な話じゃない。
米国債を山ほど保有している国を引きずり込んで、世界をメチャクチャにすると宣言しているようなものだ。
日本ももちろん無傷では済まないが、その最大の狙いが中国だってことは言うまでもない。

まあ、いままでテレビに騙されてきた人たちも、近いうちにわかると思うよ。
そのときになってわかっても遅いんだけどね…。

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200910240956
マスコミも一緒に白旗挙げろよ

亀井静香、完全勝利である。
誰も辞めさせられなかった、郵政の西川をついに辞任に追い込んだわけだ。
これは非常に明るいニュースである。

だが、いまだにマスコミは、竹中あたりを引っ張り出して、いろんな情報工作に必死なようだな。
郵政の最大の問題は「民営化」そのものなのだ。
どう運営するとか、そういう枝葉の話ではない。
最低でも公社として、国家の完全管理下におかなきゃならないわけで、結論を言えば、昔に戻してしまえばいいだけのことだ。

政治家としては、表立ってアメリカが郵政を狙っていると非難するわけにもいかんので、事業の一体化とか地方でのサービス低下を理由にして見直しをしているので、一般の人にはその本当の部分が見えづらいかもしれない。

なので、ものすごくわかりやすい言い方をする。
「民営化は利権である」ということだ。

役人の利権の温床を解体するために民営化があるという話があるが、これがそもそもウソである。
国家の持ち物、要するに我々の共有財産であるものを、誰か私人の持ち物に変えるのが民営化というものの正体なのだ。
「かんぽの宿」問題で、みんなわかったと思うが。

小泉にしても西川にしても、竹中のようなテレビにやたらと出演している似非エコノミストどもにしても、この利権に取り込まれた連中であるわけで、それを理解すれば、いまの亀井大臣がやっていることの「本当の動機」が見えてくる。

さて、問題は今後だ。
西川が辞めただけで、この話は終わりじゃない。
後任社長人事ももちろんだが、国会における株式上場凍結以降が重要なのだ。
特別会計の話と同じで、これは死人が出るような利権問題である。

いいかげん、抵抗に必死な民営化利権屋とその手先であるマスコミも白旗を挙げてもらいたいものだ。

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200910202231
「特別会計」表に出さないなら、国民全員で税金もボイコットだ!

いやあ、亀井大臣が暴れてくれて、本当に頼もしい。
史上最大の概算要求で、赤字国債解禁の方針まで出てきた民主党政権であるが、あの亀井大臣がとうとう「特別会計に切り込むべき」と、もっともな発言をしている。
しかも「20兆や30兆はすぐ出る」という爆弾発言つきだ。

http://www.j-cast.com/2009/10/16051796.html

選挙前から、亀井大臣はずっと「財源なんかどうにでもなる」って言ってたしな。
おいらもそれは同感だったわけだが、うまいタイミングでそれを持ち出したもんだと思う。
予算が足りない、マニフェスト危うし、赤字国債発行か…ときて、そこでこの爆弾発言だからな。
こうなったら、国民も「やれやれ!」って話になるのは当然なわけだ。

亀井大臣不支持派も、この発言だけはよく覚えておこう。
「そこまで言ったんだから絶対にやれよな!」くらいの態度でいい。
で、特別会計に切り込まずに適当に終わらせるようであれば「おまえらなんかに税金なんかビタ一文払ってやるか!」という態度でいいだろう。

これは皮肉で言ってるわけじゃないぜ(笑)。
おいらは結果さえ伴えばそれでいいのだ。

さて、特別会計とはいったいどんなものなのだろうか?
いままでこれらに興味を持っていなかった人にもわかりやすく説明すると、日本という国家の「本物のサイフ」である。
普通に国家予算として認識されているものは、一般予算と呼ばれるもので、年間80兆円程度。
それに対して、特別会計は、重複している部分を除いて200兆円以上の規模を持つものである。

いったいどこにそんなカネがあるのかって?
そりゃ、我々が必死に払っている年金やら健康保険料もそうだし、高速道路などの収入もそうだ。
さらに、連中がいろいろとやっている事業の上がりなんかも含まれる。
日本は目に見えない税金というか、国家への上納金が山のようにあるのだ。
自民党が抜かしている「小さな政府」なんてものが、とんだ幻想だってことがわかるだろう?

さらに恐ろしい話がある。
一般会計は、いまも政府が必死に予算を組んでいるように、国会の承認があって初めて使える「公式の予算」であるが、特別会計にはそんなシステムは存在せず、簡単に言えば官僚と族議員がサイフとして好き勝手に使っているものなのだ。
だが、そんな大金を日本人だけで好きなように使うことなど許さない勢力ももちろんいるわけで、あらゆる形で国際金融資本に吸い上げられているのもまた事実である。

特別会計に関しては、何度もその疑惑が取りざたされたのだが、それに対して本気で切り込んだ人間はごく少数だ。
国際金融資本が絡んでいることでもわかるように、それはまさに「命がけ」の行動だからだ。

かつて、民主党の石井紘基という議員が必死に調べていた。
だが、その後「在日朝鮮人の『自称・右翼団体構成員』に刺し殺された」のである。

ツッコミどころ満載な上に、ものすごくわかりやすいだろ?(笑)

だからね、ちゃんとこの問題に取り組む気がないのなら、税金ボイコットしかないと思うわけさ。
どうせ税収は40兆円程度しかないわけだから、その200兆のうち、いくらかでも搾取されている国民に戻せば、カネの問題も片づくし、そもそも増税の必要もないし、景気だって生活だって格段によくなるだろう。

というわけで、現在、どっかのアイスクリーム屋と同じ31もある特別会計については、すべて一般会計と同様に国会の承認と審査が必要な方向にするしかないね。
既得権を持っている連中が必死に抵抗するだろうが、そんなもんは知らん。
そもそも、国家のカネに対する主導権を、選挙で選ばれてないヤツらが握っていることがおかしいのだ。

だいたい、おいらはまともな官僚がかわいそうだと思うわけだ。
頭のいいヤツが必死に勉強して、第一種公務員試験をパスし、時期によっては編集者以上に自宅に帰れずにハードワークをこなして国家のために尽くしているというのに、一部の腐った連中のおかげで全員が悪いかのように言われてしまうのだ。
元はと言えば、官僚たちが日本を大国にしてくれたんであって、そういう優秀かつ愛国的な人間を我々が徹底的にサポートし、次世代に正しい流れを作ってもらうようにしなけりゃならなかったはずだ。

そして、そういうちゃんと日本のことを考えてくれている人間が、民間企業や公益団体に入って、日本人のために働くことだってなんにもおかしなことじゃない。
高給をもらうことだって当然だ。
だから、おいらは天下りを否定しない。
天下りの「手法」の問題なのだ。

寄付金のようなお土産を持って天下る構造ってのは、国民からかすめ取ったにも関わらず隠されているカネがあるからいかんのだ。
結局、そこは国家のグランドデザインの問題だ。
日本が目指す方向を、現在、数年後、数十年後、そして数百年後にどのように持っていくべきか議論し、示していくことが大事だ。
そして、その国家方針に合わせて、予算はもちろんのこと、公益団体の設立等を考えなきゃならないし、財界や主要産業とのつながりも作っていくべきだろう。
逆に言えば、そういう正統な手続きを踏まずにムチャクチャやってるのが、現在の霞ヶ関と永田町の正体だってことだ。

そして、その目的を果たすためには「正しい天下り」が必要だろう?
国家と民間をうまくつないでいく、優秀で愛国的な官僚が入り込んでいかなければ無理なのだ。

で、こういう大局的な国家運営ってのは、政治の仕事だぞ?
特別会計の話はなにも官僚が悪いわけじゃない。
「官僚も民間人も政治家も含まれる売国奴集団」がテメエとそのバックのことだけを考えて裏会計を操ってきたことが問題なのだ。

よって、政権交代が本当に正しいというなら、民主党政権は、これらの裏を徹底的に暴露していくことを最初にやらねばなるまい。
予算の問題が片づいたら、国家戦略室と行政刷新会議をとにかく早く稼働させて、徹底的にメスを入れてかなきゃしょうがない。

全部、表に出してしまえ!
国民新党の亀井大臣にばかりやらせてないで、民主党もいいかげんに覚悟を決めろ!

民主党ならびに鳩山&小沢のバックにロスチャイルドがいることなんざわかってるが、少なくとも「国民が本気でクーデターを起こさない程度の搾取による国家統治」にとどめるべきだってことは、これまでの世界の流れを見て、いやってほどわかってるだろ?(笑)
デービッド・ロックフェラーの時代はもう終わったのだ。
まあ、いまだに悪あがきが酷いけどな。

さて、そんなわけで、亀井大臣はこれからスキャンダルやら疑惑やら、場合によっては命の危険やら、大変な事態に直面することになると思う。
我々は、政府に対して圧力をかけてでも、絶対に亀井大臣だけは守らなければならない。

マジな話、それに失敗したら、今度こそ本当に日本は終わっちまうぜ。

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200910182048
やはり前原は前原なのかね…

前原国土交通大臣が、北方四島に関して発言しているらしいね。

http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/091017/plc0910171813005-n1.htm

また交渉をたたき壊す気かよ。
やはりこいつはアメリカの代弁者なんだろうな。

北方領土に関してはいろいろな軋轢があるわけだが、ずっとそんなことを言い続けてきた結果、いまだに返還に至ってないのが現実だ。
というよりも、北方領土問題の解決は、かつての日ソ関係、現在の日露関係を融和と協調に向かわせるものであって「日本にとってではなく、アメリカにとっての悪夢」であることを知るべきだ。

日本とロシアが組むとどのような利点があるのか。
現在、国際金融資本勢力から買っている原油を、より有利な条件でロシアから購入できるのが一番大きい。
そして、ロシアは、小麦などの食料生産国でもあるし、今後進めて行くべき固体核融合に欠かせないパラジウムの原産国でもあるわけだから、日本の諸問題はロシアとの関係でほぼ解決してしまうわけだ。

逆にロシアのほうにもいい話が山ほどある。
いまだに進んでいないシベリア開発の話もそうだし、技術的問題で高コスト体質にある原油生産の改善も可能になる。
持ちつ持たれつの関係を気づくなら、ハッキリ言って中国とは比べものにならない重要度を持っていると言えるだろう。

その最大の障害は、日本に残っているロシアに対する不信感と、国際金融資本勢力の工作だ。
不信感について言わせてもらえば、日ソ不可侵条約を破ったり、シベリアに抑留されたりした過去があるので仕方のない部分もある。
だが、その時代のソビエト連邦というものは、実際には国際金融資本に乗っ取られた「実験的共産主義国家」だったわけである。

そういうカネの亡者どもを追い出したのが、ずっと真意を隠し続けて権力を握り、ついに大統領に上り詰めたプーチンという男だ。
これにより、ロシアはまったく違う国になったと言えるだろう。

というわけで、原則論を振りかざして「不法占拠だ」などと言っているのは、これらの交渉をぶち壊すだけで、なにひとついいことなんかない。
日本がすり寄れって話をしているわけではなく、普通の二国間関係として、未来に向けた交渉をしろと言ってるだけのことだ。

カネで解決して結果を残そうとしているだけでは、という論調も聞こえてくる。
一切妥協せずに言うべきことを言っていればいいだろうと。
そういうことを言ってる連中は、アメリカの工作員かよほどのアホとしか言いようがない。

それで問題の解決は図れないし、たとえ北方領土が返還されたところで、大して日本の国益にならないではないか。
現地で生まれ育った関係者には悪いが、北方領土はオマケであってダシである。
それを利用して、ロシアを日本の国益のために利用するのが大事なのだ。
そのためにカネがかかったってなんの問題もない。
アメリカにくれてやってる死に金なんかとは比べるまでもなく、日本の将来を買うための生きた投資になるのだ。

そして、同時にロシアの国益にとって日本が長期に渡って貢献できるさまざまなことに取り組むべきだ。
前から何度も書いているが、他国というのは条約ひとつで無条件に信じてはならないものであって、持ちつ持たれつの関係を長期に渡って続けていけるようにすることこそが、本当の国交であって、国益につながるものなのだ。

ついでに言えば、他国にものを言うにしても、それは戦略的でなければならない。
単純にものを言う国や政府がエラくて正しいわけじゃない。
発言をコントロールすることも政治の重要な要素なのだから(お隣の国々を見てればわかるだろうに)。

過去の話なんて、交渉においてロシアがムチャな要求を出してきたそのときに言ってやればいい。
あっちだって、いまは日本との関係を希求しているわけなのだから、過去の軋轢だって大きなカードとして利用できるのだ。
最初は友好的に進め、交渉の流れによって過去の事実を利用すればいい。
そのときには必要ないと思ったら、外交カードとして確保しておくことだって政治だ。

というわけで、現時点でそんな話を持ち出すというのは、交渉自体を破壊しようという行為にしか思えないし、まったく支持できない。
過去のこと、しかも、その統治者がまったく違った時代のことを持ち出して、かく乱工作するのはやめろってんだ。

もとより前原はそういうアメリカ側の思惑どおりに動いていた感があるので警戒していたが、この動きからしてそれはほぼ間違いあるまい。
なんかマスコミも前原ばかりを持ち上げているふしがあるし、さっさと引きずり下ろしてしまったほうがいいかもしれないな。

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200910180041
すごいものはすごい、それでいいじゃん

さっきまでフィギュアスケート見てたんだが、失敗気味だった浅田真央に対して、キム・ヨナの演技は恐ろしいくらい完璧だったな。
真央ちゃんに勝ってほしいのは日本人として当然なわけだが、いいものはいいと認める。

同じ年齢だけどれども、キム・ヨナには完成している感じがあるし、真央ちゃんにはまだまだ未完成な雰囲気があるね。
一時期、甲子園を騒がせたハンカチ王子とマーくんみたいなもんだな。
田中は伸びると思っていたが、大の野球ファンであるおいらもここまですごい成長を見せるとは思わなかった。
やっぱり、ライバルあってこそなんだろうな。

というわけでフィギュアの話だが、このふたりの戦いがいつまで続くのかわからないけど、非常に面白い。
明日のフリーも気になるし、その後ももちろん要注目だろうな。

どうでもいいけど、こういう勝負ごとに対して、国家の威信のようなことを言い始めるヤツらが大勢いるのがアホくさくてしょうがない。
本人たちは、お互いを尊重して切磋琢磨しているわけで、そういうレベルの低いヤツらは全員死んでくれと心の底から思う。

たとえばの話、野球のWBCとかサッカーのワールドカップのときにもあった話だが、日本をやたらと意識している一部の韓国人のインタビューとかを流して、日韓衝突というか、お互いのナショナリズムを高揚させるような工作的報道を何度もやってきたわけだ。
連中はなんでも利用するからねえ。

日本の将来を大局的に考えるなら、東アジアの連携を考えていかなきゃならないのだが、アメリカを利用している連中はそういう行動を徹底的に邪魔してきた。
日本が日本として独自に動くことにも警戒し、叩き潰してきたわけだ。
それは政界内部の話もあるし、マスコミという洗脳機関の行動ももちろんある。

るいネットにこんな書き込みがあった。

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『清和会に対立した経世会の末路』
 
(田中派)田中角栄 逮捕 ロッキード事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)竹下登  失脚 リクルート事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)金丸信  失脚逮捕 佐川急便献金・脱税 (←東京地検特捜部&国税) 
(経世会)中村喜四郎 逮捕   ゼネコン汚職 (←東京地検特捜部)
(経世会)小渕恵三 (急死)(←ミステリー)
(経世会)鈴木宗男 逮捕 斡旋収賄 (←東京地検特捜部)
(経世会)橋本龍太郎 議員辞職 日歯連贈賄事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)小沢一郎  西松不正献金事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)二階俊博  西松不正献金事件 (←東京地検特捜部)
 
(清和会)岸信介    安泰
(清和会)福田赳夫   安泰
(清和会)安倍晋太郎  安泰
(清和会)森 喜朗    安泰
(清和会)三塚 博   安泰
(清和会)塩川正十郎  安泰
(清和会)小泉純一郎  安泰
(清和会)尾身幸次   安泰

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中国と中東に近づいた田中角栄、ロシアとの友好を目指した鈴木宗男、米国債を売りたいと発言した橋本龍太郎…狙われるのは常にこういう政治家ばかりである。
これに追加して、松岡利勝や中川昭一も出てくるし、もちろん、現在狙われている鳩山由紀夫もあるだろう。
で、今後、もっとも攻撃される恐れがある亀井静香もいる。

こうやって冷静に分析してみると、東京地検特捜部はもちろんのこと、マスコミが喧伝していることにさまざまな思惑があることが見て取れるわけだ。
報道を妄信してしまうことは、本当に怖いことだ。

そのことに気づいたなら、さらにもう一歩引いてマスコミを監視してみることをオススメする。
最初に書いたスポーツに関する話のように、一見、まったく関係ないように見えることでも、視聴者に対するさまざまな刷り込みが行なわれていることに気づかなければならない。

で、そのために必要なこととして、レベルの低い考えを捨てることが必要だと思うのだ。
たとえば、スポーツにおいては、その演技のすべてがノーカットで放送されているし、マスコミだってそういう形でしか放映することはできない。
だから、それを見て素直に判断すりゃいいと思う。
すごいものはすごい、それでいいじゃないか。

その後にマスコミがいかなるものをぶち上げてきたとしても、それは連中がなんらかの思惑によって人の心を誘導しようとしているだけのものだ。
マスコミがわざわざ見つけてきた「レベルの低いことを抜かしている連中」と同じ土俵に降りてやる必要はない。

なんでわざわざそういう話をぶち上げたかと言えば、そういう連中がおいらのまわりに結構いるからだ。
そういう積み重ねが、ヘンな意識を植えつけるんだよね。

たとえば、中国関係の話として、チベットやウイグルの問題がある。
あれは確かに問題だ。
現実問題として、中国という国が安定するためには、共産党政権による中央独裁しか方法がないと思うし、消極的ながらもそれを歓迎というのがおいらの考えである。
だが、前にも書いたと思うが、いかなる目的があろうと、大量殺戮が仕方ないものであると認めるような、お花畑な脳みそは持ち合わせていない。

だが、そればかりが問題かと言えばそんなことはない。
アフガニスタンやイラクなどに侵攻し、占領している米英はどうなんだ。
おいらはこいつらだって問題じゃないかと思っている。

どっちが問題か、ではない。
どっちも問題なのだ。
街宣やってる似非右翼にこういう「片手落ち」な連中が多いけれども、その裏にあるのは正義感でもなんでもなくて、単なる利権だ。
こういうヤツらをおいらは一切信用しない。

さらに言ってしまえば、低開発国においては、政治と経済の力による人権蹂躙がごく当たり前のように行なわれている。
これは日本とて加害者の部類に入るものだ。

「ダーウィンの悪夢」というドキュメンタリー映画を見た人はいるだろうか?
先日、改めて見直したのだが、ここにはとんでもない事実が含まれている。
現地の人々が生きていくために、自然や生態系をいかに切り売りしてきたか。
その構造によって、どれだけの人間が貧困と病苦に突き落とされてきたか。
そして、飛行機が魚を積んで行く代わりに、いかなるものが現地にもたらされてきたのか。
欧米に限らず、力とカネを持っている国が、いかに世界の富を吸い上げ、肥え太ってきたかがわかるのだ。

もっと思い切りこの構造に突っ込んでみよう。

まず中国。
チベットなどの騒乱を起こしているのは、その裏にいる国際金融資本である。
中国を大国に育て上げ、その代わりに一般の人民を奴隷化し、最後にはそこに積み上がった富のすべてを持ち去ろうとしている連中である。

それにともない、臓器売買などの問題も起こっているが、さて、それを実際に買っているのは誰なのか考えてみたことはあるだろうか?
それは、中国内だけで完結している話ではなく、欧米諸国などの先進国に対して輸出されているものなのだ(日本の臓器移植に関する法改正もこれに絡んでいる可能性が大だ)。
臓器売買もまた、国際金融資本のビジネスのひとつなのだ。

世界が中国の人権問題に踏み込もうとしないという批判がある。
アメリカもまた、中国に米国債などの弱みを握られているからという憶測があるわけだが、それは正確ではない。
連中もまた、中国で行なわれている数々の人権蹂躙行為の共犯だからだ。
奴隷並みの労働力の確保にしてもそうだし、臓器売買にしたってそうなのだ。

そして、米英に関してはどうだろう。
何度も書いてきたことだが、いかなる戦争も占領も利権問題である。
だいたい、カルザイのような巨大オイル企業の人間が大統領をやっているような国もあるではないか。

考え方を変えれば、そんな誰かの利権のために動員された兵士たちもまた被害者である。
一方を正義、他方を悪という考え方に洗脳され、国家防衛とはまったく関係ないにも関わらず命がけの仕事をさせられたのだ。

チェ・ゲバラが、ゲリラ闘争について「これはプロレタリアートによるブルジョアに対する戦いだ」という言葉を残しているわけだが、これこそがまさに真実である(ただし、ゲバラ伝説については、物語だと思っているが)。
国家や国籍、人種や民族とはまったく関係ない。
国際金融資本という搾取者とその裏にあるものをまったく知らない奴隷という構造こそが世界の現実である。
その奴隷どうしが憎み合い、殺し合うことによって儲かる連中が、国家間に軋轢や溝を作ろうと工作を続けているのだ。

で、冷静に物事を考える上で、最大の障害になっているのがマスコミというものだ。
大事な情報を隠し、プロパガンダをバラまくのももちろん危険だが、知らず知らずのうちに視聴者の思考までもが作られてしまうのも大きな問題なのだ。
自分の考えではなく、作られた感情によって物事を判断する人間を大量生産してしまうのだ。

「あの○○○○でとんでもない韓国のキム・ヨナなんか、転んで失敗しろ」なんて思った人、ちょっと冷静になってみたほうがいいぞ(実は、身近にこういうヤツ多いのだ…)。
非常にレベルの低い考え方にとらわれていると思うし、作られた嫌韓的な思想によって、本当に大事なことが見えなくなる可能性が高い(韓国におけるビジネスでエラい目に遭った人とかならまだわかるけどね。あたくしのまわりにもそういう人がいるが、それでも冷静だけどな)。
もっとも、おいらが最重要と思っているのはロシアとの関係であり、その次が中国やインド、インドネシア、ミャンマーであって、韓国はどうでもいいと思っているが、それは好き嫌いの話ではなくて、日本の国益としての話だ。

自分がそういう愚かな感情に支配されてないかどうか、みんな冷静に考えてみたほうがいいんじゃないかな。
おいら自身も、それについては常に警戒するようにしているし、それでときどき猛省することがあるんだけどね…。

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200910172308
こいつは大変だ!

こりゃ、ゴチャゴチャ言ってる場合じゃないぞ。
なんと、夢とか幻とか言われていた「固体核融合」技術が、とうとう日の目を見るときがきたようだ。

固体核融合に関する話は下記のリンクを見るべし。

http://www5b.biglobe.ne.jp/~sugi_m/page284.htm
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/aratasensei.htm

なお、この技術の実用化を応援していたリチャード・コシミズ氏のところに、開発者である荒田先生から電話があり、事態は急展開しているという話だ。
なんでも、ついに世界においてこの技術が認められてしまったという。
下記リンクのビデオ、とくに最初の1~3あたりを見てほしい。

http://www.youtube.com/watch?v=ECrkEkuUjV0&feature=PlayList&p=41AE60E1C6677C1A&index=0&playnext=1

日本で開発された技術なのだから、なんとか日本で実用化を目指さなければなるまい。
もちろん、この技術は誰かが独占していいものではないし、世界中に拡げていかねればならないわけだが、技術というのは日本の根幹であるわけで、リーダーシップを取っていく必要があるのは間違いない。

これは政治に絡んでくる非常に大きな問題だ。
というのは、おそらく鳩山総理や小沢一郎は、原子力利権ともつながりがあると思うからだ。
もっとも、この技術が世界に認められるようになったということは、だいぶ世界権力の考えが変わってきているということであるかもしれないが。

この情報は要拡散である。
この技術ひとつで、我々の未来は大きく変わることになる。
上で紹介したビデオを見ればわかるだろう。

ただ、ひとつだけ違っていると思うことがあるので指摘しておく。
石油がまったく不要になるわけではないってことだ。
エネルギーとしての石油は不要になるが、工業資源としての石油は今後も必要なのである。
もちろん、その量を大幅に削減できることは事実だ。

また、我々が石油からの転換を目指さないとまずいものがもうひとつある。
それは、農業肥料だ。

モンサントなどの種子を独占している企業があり、こいつらが金儲けと食料の独占のために、次世代の種子が発芽しないハイブリッド種を開発し、世界に売りまくっている。
従来種が育っている畑にしても、故意に花粉を飛散させて汚染させてしまい、あげくの果てには、自社が権利を持っている品種を無断使用したと、言いがかりとしか思えない裁判を行っている。
しかも、それに勝訴しているというから穏やかじゃない。

このハイブリッド種にはもうひとつの危険な特性がある。
畑の地力を激しく消耗させてしまうことだ。
これにより、同じ連中が販売している石油由来の肥料を買わざるを得ない状況が作り出されている。
もちろん、そうやすやすと過去の品種に戻すこともできない。

日本も例外ではなく、その難を逃れているのは、日本人農家の努力によって生まれた、米などの一部品種だけである。
ついでに言えば、日本で種子を売っているメーカーがあるが、そのほとんどがモンサントなどの傘下にされてしまっていて、従来種をほとんど扱わなくなっているというから穏やかじゃない。

というわけで、日本にある種子の保存バンクなどから、従来種の種子の増産を行ない、日本中にこれを広めていくことが急務である。
それと同時に、自然に優しい形で地力の回復を目指すためにも、自然由来肥料の研究も行わなければならないわけだ。

そういうわけで、日本がやらねばならないことは山のようにあるわけだが、この固体核融合と可能な限りの脱石油については、いますぐに本気で取り組むべきことだ。
大勢がそれを知って、声を挙げていかなければならない。

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200910170404
へー、ここまで事実を曲げるとはね

最近、ニュースで「ハーグ条約」に関するネタが多いなと、ちょっと注目してたんだよね。

ちなみに、ハーグ条約というのが「子供の親権と保護」にまつわるもののようにマスコミが報道しているので、一応そこはきちんと説明しておきたい。
これ、実を言えば、国際的な契約とか訴訟に関して各国間で取り決めたものであって、ものすごい数の条約をひとまとめにしたものだ。

で、日本もこのハーグ条約には参加している。
ただ、子供の扱いに関する部分で批准していないだけだ。
その点、マスコミの報道だけ見ていると大きな間違いを覚えることになるので注意されたし。

さて、この件について、両親による子供の拉致という問題が巻き起こっていると、マスコミが頑張って報道している。
そういう話が出てくるたびに、おいらはどうしても構えてしまうのだ。
どうせまた裏があるに違いない、とね。

で、ちょうどいま、騒ぎになっているサボイという人の話がある。

http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/128547

マスコミの報道をそのままに解釈すると、以下のようになるだろう。

-----

アメリカ人の夫と日本人の妻、その間に生まれた子供。
アメリカで暮らしていたが、離婚したとたんに日本人妻が子供を連れて日本に帰ってしまった。
これは拉致行為だとアメリカの裁判所も認めている。
だが、日本はハーグ条約に批准していないので、犯罪を覚悟で子供を連れ去るしかない。
そして、サボイは、子供を拉致したとして、日本の警察に逮捕された。
それは、そもそも日本がハーグ条約に批准してないからであり、そもそも最初に拉致をしたのは日本人妻のほうだ。
子供を救出しようとした人間が犯罪者扱いされるのを阻止しなければならない。

-----

だが、どうも裏の事情を見ていると、まったく違った背景が見えてくる。
なんでも、この一家はもともと「日本で生活」しており、サボイというアメリカ人は「日本に帰化」(二重国籍らしいが)していたし、なにやらよくわからないが「アメリカで再婚」しているなんて話もあるわけだ。

そのへんの事情については、下記のブログに詳しく掲載されている。

http://ameblo.jp/ackey-s/entry-10364376321.html

驚くくらいあからさまなウソだな、これは。
そもそも、日本の国内問題を無理やり国際問題に持っていったものであって、条約もなにも関係のない話なのだ。
こんな偏向報道しているマスコミは、どう考えても情報操作しているとしか思えんがね。

そういや、最近の酷い報道は山ほどあるよね。
亀井大臣のモラトリアムに関して、鳩山総理が「モラトリアムということまで合意しているわけではありません」という発言をしている部分が繰り返し使われている。
でも、この発言は一部をカットされたものだ。
その部分を省略しないと下記のようになる。

-----

当然、いわゆる3党の合意というものがあります。その3党の合意の線に沿って仕事を行う、予算を組む、政策をつくる、当然だと思います。で、モラトリアムということまで合意しているわけではありませんが、中小企業の多くの方々がいま、大変資金繰り困っておられるっていうのは、これは実態として正しい見方だと思います。従ってとくにまた、きょうも為替がだいぶ円高にふれて、そのこと自体でね、中小企業の町工場の方々がたいへんお困りだと、そう思います。

従って、そういった方々のために何らかの手だてが必要だと、それは事実としてあると思います。亀井金融大臣を中心として、このような問題に対して、連立与党、連立政権として、積極的にやはり、問題解決に向けて、努力しているぞという姿を出すことは大事だと思います。まあ、亀井大臣はお得意のモラトリアムのような発想を、お出しになっておられるけども、これは特に担当大臣や担当の方々を中心にしっかりとした議論をして、政治主導で、いい答えを見いだすことができるんじゃないかと思ってます。

-----

このように、ぜんぜん印象が違うのだ。
マスコミの報道では「鳩山完全否定」というイメージであり、実際のところは「亀井大臣の案も含めて政府で議論する」というものなのだから。

マニフェストに関する話もある。
これは言葉を変えない民主党もアホだなと思うわけだが、マスコミは明らかに「マニフェスト」と「公約」を別物として扱おうとしている。
「マニフェストにこだわりすぎるのはいかがなものか」としながら「民主党はさっそく公約違反か」という言い方をするわけだ。

言葉をいじらなくてもかなりおかしなものは多い。
ちょうど、亀井大臣の「郵政民営化凍結を閣議決定したい」という話があったわけだが、マスコミは、それを平野官房長官にぶつけたところ「そんな話は聞いていない」という返答であって、政府内の火種になる恐れがあると報道しているわけである。
これも、実際には「現時点では聞いてないから、この会見では答えられない」という程度のものである。

補正予算の執行停止による「削減目標3兆円」の話もそうだろう。
いくらか目標に達しなかったのは事実だが、おおよそその数字になったのだから、一定の評価はするべきである(ただ、おいらは削ること自体に反対だけど)。
しかし、マスコミは「目標に届かず」と民主党をやり玉に挙げるようなことばかりをやっているわけだ。
で、来年度予算の概算要求が膨れ上がった件や、鳩山総理の赤字国債新規発行容認発言についても、鬼の首でも取ったかのように報道しているわけだ。
そもそも概算要求から予算編成に向かう流れが自公政権と違うわけだし、最終的な骨格が見えてくる前にガタガタ非難することが間違っている。
赤字国債についても、そりゃないほうがいいのかもしれないが(おいらはもっと山ほど出せと思ってるけどな)この不況とデフレの解消には思い切ったことをするべきだろうし、鳩山ももっとハッキリそれを全面に打ち出したほうがいいと思うけどね。

なんにしても、マスコミの偏向報道はもはやうんざりだ。
テレビも新聞ももういらないよ。
おいらにとっては「見張る」ために日々チェックしているようなものだ。

さて、話を戻すけど、ハーグ条約の話が急浮上しているのにはどんな理由があるのかね。
正直よくわからないのだが、もしかすると、ハーグ条約に含まれるなにか、もしくは新規の案件について、日本もしくはどっかの国に呑ませたい条項があるんじゃないかと疑ってしまうわけだが。
正直、子供とか親権に関する話はまったく関係ないんじゃないかと、おいらは思う。
連中は常に、人権だの平和だのを理由にいろんな工作をしてくる(アグネスチャンとかね)わけだが、本当にその目的が果たされたことなんてほとんどありゃしない。
こういった報道の裏には、必ずと言っていいほど「怪しい利権」がある。
まさに「不都合な真実」だ(ゴアが環境利権の手先であることは、いまさら説明いらんよね?)。

条約の特性から考えても、国籍法がらみなのかもしれないね。
妙にきな臭い話である。

なんにしても、日本人というのは情に流されやすい人が多いので、このへんは警戒しなけりゃいかんと思う。
表に見えている話、とくにマスコミのバイアスがかかっている情報がすべてではないのだ。

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200910161941
大災害はまだまだ続くはず

またもや、ふぐり玉蔵さんのブログで、地震に関する警告が出ている。
先日の警告のときには、結局、日本で大きな地震はなかったわけだが、e-PISCOがHAARPについて認めたという珍妙な事態もあったし、サモアやスマトラでの大地震も確かに起こったわけだ。

http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-458.html

次の危険日は、今後のHAARPの動きによるらしいが、四川パターンに合わせて考えれば10月17日前後になるという。

この話がどうなるかは正直言ってわからないし、場所も特定できるわけではない。
ベクテルが絡んでいるような場所での地下爆弾による人工地震ならともかくとして(その場合、日本で危険な場所は東京湾と関西だ)。
だが、今後も大災害が世界中で続くんだろうな、という読みはある。
それは、あいも変わらず巨大金融会社がやっている債券商売に見て取れるわけだ。

そのひとつにカタストロフィー債というものがある。
そのまま訳せば大災害であるわけで、要するに大災害に対応するカネを集めるためのものだ。
低所得者の住宅ローン原資をかき集めたサブプライムにおいては、貸し倒れこそがリスクであるわけだが、この債券の場合は大災害が指定箇所で発生することがリスクとなるのだろう。

このカタストロフィー債は非常に怪しい。
建前では、保険会社が支払い不能に陥るのを防ぎ、世界の投資家に災害のリスクを分散するものだと言うわけだが、単に損をするものなんぞにカネを出す投資家なんていないわけだ。
そもそも、そのカネ自体がどこに使われるかについても不明瞭な話ばかりであるし、大災害のときなんてもとより保険会社は免責になる契約ばかりなのだから、なんのために存在するのかよくわからんのが正直なところだ。

それに、価格評価をどのように行なっているのかも非常に疑問だ。
気象や地殻変動の情報をどこかの機関が発信し、それに基づいてスプレッドを変動させているものと思うが、そんなもん、米国債のCDSみたいにいくらでも売り手がいじくれるだろう。
どう考えても、カネ転がしの理由として作ったものにしか思えないわけだ。

となると、現在、地震が頻発している日本に関する商品なんぞは、ものすごいリスク商品として高利まわりになってるんだろうな、と思う。
ここ最近、震災が続いてる地域とか、それと関連するプレート上の地域も同様だ。

というわけで、HAARPなんかを利用して、数々のリスクを生み出す作業も裏で行なわれているとおいらは思っている。
たかがカネのために、災害を利用し、また災害を生み出そうとしていると考えるわけだ。
そんなに的を外した考えとは思っていない。

このカタストロフィー債は、登場以来、ものすごいカネが集まっているらしいね。
サブプライムのような人為的なデフォルトリスクとは違うから、カネの亡者たちも安心してカネを出せるのかもしれんね。
ほんとバカバカしい話だ。

よって、地震にしても、台風にしても、インフルエンザにしても、今後はいろんなことを起こして、売り手が儲けようと考えていると思うよ。
金融危機は終わってないけど、金融虚業もマネーゲームも終わってないんだな。

で、例によってCDOに混ぜ込まれて、バカな投資家が大量につかまされてるんだろうね。
なんでも、最近の景気回復(もちろん見せかけ)によって、CDO市場が活気を取り戻しつつあるなんて話もあるわけで。

となれば、世界の大災害が、さらなる金融危機を呼び起こすことになるわけだ。
こりゃほんと、日本に限らず、地震には気をつけたほうがいいんじゃないかな。
とくに、いま現在、バブルに踊っている国は要注意だと思うけど、いかがなものだろう?

そういや、今度は人間の死そのものに賭ける金融商品も登場するって噂だね。
なんでも、老人の生命保険を死亡保険金の何割かで買い取って、実際に死んだときに配当が投資家にバラまかれるものらしい。
生前に保険金を受け取れる利点があるとか言ってるが、そういう問題じゃねえだろ、これ。

話がだいぶそれた気がするが、こういった金融商品と地震などの災害にも、このようなつながりがあるとおいらは疑っている。
ほんと、こういう金融屋はさっさと消えてなくなってくれんものかね。

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200910150533
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