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マネーとフードとオイルの話…まさになるほどではあるが…

今日はなんだかのってるなあ…さっさか仕事すりゃいいのに、ブログばかり、しかも朝方(笑)。

えー、ある有名な言葉を紹介しやしょう。

「金(マネー)を支配するものが国家を支配し、
 食料を支配するものが人を支配し、
 オイルを支配するものが世界を支配する」

誰の言葉だったのか、ど忘れしてしまった(わかったら修正しておく予定)。

この言葉に、世界の構造が非常にわかりやすく表れていると言っていい。
世の中は、この三つの利権によって動かされているのである。

では、その実情はどうなのか。

まず、金に関して。
前にも書いたが、金というものは、銀行というシステムと合わせて、無から富を生み出し、民衆を奴隷化するものだ。
もしも、その金自体を、国家が発行しているならそこまで問題にはならない。
だが、実際のところはどうかと言えば、世界の国のほとんどに、隠れた民間企業である中央銀行が存在しているし、日本だって例外ではないのだ。
日本銀行って、実は株式会社なのだ。

その象徴的な話は、アメリカの連邦準備銀行(FRB)だろう。
これが設立されたのは1913年のことである。
ちなみに、アメリカは建国以来、中央銀行を持たず、民間銀行が紙幣を発行していた(現在の香港方式と同じだ)。
だが、それをひとつにまとめて大もうけしようとたくらんだ国際金融資本がさまざまな工作を行い、当時のウイルソン大統領にFRB作らせたのである。
しかも、クリスマス前日で多くの議員が休暇を取っていたときに不意打ちで成立させるという形で。

ちなみに、そのバックにいたのは、J・P・モルガン、ポール・ウォーバーグ、ジョン・D・ロックフェラーなどだ。
彼らの多くはイギリスの資本家だ。
アメリカのスーパーパワーは、実はアメリカ自身のものではない(いまはロックフェラーの力が強いでそうでもなくなってきているという話もある)。
その裏にはイギリスの経済界が横たわっていて、彼らこそが実質的なオーナーだ。
アメリカを株式会社、国際金融資本を株主にたとえることも多いが、まさにそのとおりである。

ウイルソン大統領は「私はアメリカを崩壊させてしまった」と失意のうちに亡くなったという。
後になって気づいたときにはもう遅かった。
アメリカは完全に乗っ取られてしまったのだから。
マネーサプライは彼らの自由にできるし、政府に対する脅しにも使える。
その上、紙を刷るだけで、政府から利息を巻き上げることもできるのだ。
その支払いのために、アメリカは所得税を新設する羽目になった(実は違憲である)。

その制度に挑戦しようとした有名な人物がふたりいる。
FRB以前に、政府紙幣を発行して、南北戦争の戦費捻出を行い、それをそのまま恒久化させようとしていたエイブラハム・リンカーン。
そして、FRB以降の時代に同じような挑戦をしたジョン・F・ケネディだ。
まあ、多くを語らずとも、言いたいことはわかるだろう。

ちょっと話はそれるが、現在のアメリカ大統領予備選に出馬していた、共和党のロン・ポールという人物がいる。
彼もまた、FRBの解体、政府紙幣の発行、所得税廃止などを公約に掲げていて、ネットを中心にものすごい人気を集めていた。
ところが、アメリカの主要メディアは彼の存在を一切黙殺し、一般の人間はなにも知らずにマケインに投票していたわけである。
メディアの持ち主が誰なのか、まあ、調べるまでもないだろう。
ただ、彼自身、現在の体制に批判的な人間たちに対する「ガス抜き」に起用された可能性がないわけではない。
そのへんは背景を調べればわかると思うが、とりあえず調べようがないのでこの話はこのへんで。

その中央銀行に連中が関わっていない国は、北朝鮮などわずかしか残っていない。
日本も含めて、世界の中央銀行は連中に握られているわけである。

次に、食料の話にいこう。
食わなければ生きていけないのは人間のみならず、生ける者すべての宿命だ。
実は、この食料がごく一部の人間によって握られているという事実はご存知だろうか?
まさかと思うかもしれないが、これもまた事実である。

世界には穀物メジャーと呼ばれる企業がある。
アメリカのカーギル社、ADM社、オランダのブンゲ社、フランスのルイ・ドレフェス社、スイスのアンドレ社などがある。
世界中に散らばっているように見えるが、実は全部アメリカ資本だ。
ちなみに、カーギル社一社で、世界の穀物の4分の1を扱っている。

連中がどういうことをしているのか簡単に説明しよう。
発展途上国などの収穫の時期に、ダンピング価格で穀物を安売りし、そこでの食料生産地盤を破壊してしまう。
そうして、自分たちの穀物を買わなくてはならないように仕向けてしまうのだ(インドなどがその罠にはまった)。

さらに、ハイブリッド種子を石油を使用した化学肥料とのセットで売りつけることもしている。
最初は、作物を高値で農家から買い上げるのだ。
ハイブリッド種子の問題点は、田畑から地力を奪ってしまうことと、収穫した種子が発芽しない仕組みになっていることだ。
結局、一度それに手を染めてしまった農家は、その後も種子と肥料を買い続けなくてはならない宿命になるのである。

さて、世界で作付面積が減少し、さらにはバイオ燃料などというインチキ環境対策作物に転換する農家が増え、食料の奪い合いの時代がやってきた(というよりは、そういう計画どおりに進んだ)。
儲かるのは誰だろうか?
もちろん、言うまでもないことである。
これが世界の食料事情なのだ。
食べるものさえも、一部の人間に握られてしまった時代なのである。

ついでに恐ろしい話をしよう。
いま、世界は60億超の人口を擁しているが、住みやすく資源の心配のいらない地球を作るために、10億人まで人口を減らそうと本気で考えている連中がいるそうだ(いつも出てくる連中と同じやつらだけど)。
SARSや鳥インフルエンザ、エイズなどの病気も、それを目的に作られたものだという説がある。
そして、世界ではウイルスの権威とされている人間が大勢謎の死を遂げているという事実もある(グーグルなどで調べればいくらでも出てくる)。
その目的のために、穀物メジャーがこういった行動を取っている可能性さえもあるわけだ。

幸いにも、いまのところ日本の米は無事だ。
今後がどうなるか…それはあの売国政府だけにどうなるかわからない部分は正直ある。

ところで、最近、ビル・ゲイツが作った公益財団が、種子バンクのようなものを作ったことで騒ぎになっている。
あのニュースを見た瞬間、世界がボロボロになるような戦争が近いのではないかと思ったのは、果たしておいらだけだろうか?

さて、最後にオイルの話だ。
ご存知のとおり、これらは米英のオイルメジャーによって支配されている。
価格についても、前に書いたとおり、アメリカの一部投機筋の思惑でどうにでもできる仕組みになっているわけだ。

そんなわけで、日本が中国と仲良く東シナ海の海底油田から吸い上げようとしても、なかなかうまくいかない。

たびたび尖閣諸島目指してやってくる中国人がいる。
実際のところ、こいつらは中国共産党系の人間ではなくて、国内の民主化勢力の人間なのだ。
中国を民主化しようという動きについてはいいことだと思うが(まだいまやっても混乱になるだけだという意味で、おいらは消極的に共産党支配を歓迎してはいる)どうもそのバックにいる連中はどんなやつらだろうかと思ってしまうのだ。

そういえば、人民解放軍の潜水艦が日中中間線を越えてくることもあった。
軍が完全に統制されてないいま、果たしてどういう指揮でそのようなことが行われているのだろうか。

そして、これが実に面白い(と言ってしまったら不謹慎だが)。
わりと最近、日中で東シナ海油田の共同開発について、大筋の合意が成立したのだ。
今後も段階的に話を進めていく計画になっている。
いま、日中は事務レベルで蜜月と言ってもいい時期になっているのだ。

そんなとき、毒餃子事件が起こった。
明らかに故意に混ぜたとしか思えないほどの濃度だったそうだ。
被害者はかわいそうだと思うが、これは政治問題でも安全問題でもなく、事件である。
事件として冷静に処理すればよかったところが、両国の世論が紛糾した結果、政治問題に発展してしまったわけだ。
これではどっちも折れるわけにはいかない。

なにを言いたいかはご想像にお任せするとして、非常にタイミングが悪かったことだけは確かだ。

もっとも、オイルの利権に関しては、セブン・シスターズと呼ばれる、米英以外の企業が台頭しつつあるようだ(ロシアのガスプロムなど)。
代わりに、連中はアル・ゴアを利用して原子力利権に走っているというところだろうか。

結局、現在のところ、マネーもフードもオイルも、みんな連中が握っているのだ。
こうして我々奴隷化されている。
今後、この独占利権を利用し、より横暴な形で富の収奪を狙って来るだろう。
我々が立ち上がらなければならないその日のために、これらの事実は多くの人に知ってもらいたいというのがあたくしの考えだ。

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200803090656
今年、戦争は起こるのだろうか…そして、日本の運命は…

すでにご存知の人も多いと思うが、いま再び中東がきな臭くなっている。
イスラエルとパレスチナの国境(といっていいのかわからないが)はすでに戦闘状態にあり、これがそのままエスカレートする可能性もかなりある。
面倒なのは、ここにイランが絡んでくるシナリオだ。
そうなると、次には引きずられたようにロシアとアメリカがしゃしゃり出てくる可能性もあるからだ。

このへんに関しての話は、おいらのこのブログよりも、国際情勢解説者の田中宇先生のページに詳しく出ている(http://www.tanakanews.com/)。
氏は国際金融資本による世界多極化勢力(米国自滅勢力とも言う)と米英覇権維持勢力の間でせめぎ合いが続いているという説を掲げている方だ。

その読みは正しいと思う。
ただ、大きく考えが違うのは、世界が多極化するとしても、その一極が中国になるとはとても思えないという点だ。
政治的にも経済的にも、中国にそれだけの地力があるとは考えられない。
むしろ、現在は追い込まれている状態とすら思っている。
この危機をソフトランディングできたなら、そうなることもあるだろうが、いまの政治的動きからすれば可能性は限りなく低い。

さて、前においらは日本に攻め込んでくるバカな国などないと書いた。
そして、その後にその可能性もまったくないわけではないと、矛盾したことも書いた。
それらについて、少しまとめてみたいと思う。

まず、周辺国を見まわして、その国が「その国の国益どおり」に動くのであれば、間違いなく攻めてくるバカはいない(世の中そればかりじゃないから怖い。何度も言うようだが、戦争は新しい秩序の形成、もしくは古い秩序の維持のためにある)。

アメリカ、韓国、北朝鮮は日本がなければやっていけないのに等しい状態だ。

中国はいま日本を頼ってきている状態だ。
とくに、環境と水の問題である。
日本を攻め落として無理やり併合すれば、西太平洋覇権を取ることはできるが、日本の価値はゼロになってしまう。

台湾も日本との経済的結びつきと国民感情を考えたら、攻めて来るわけがないし、もしもそんなことをすれば、国連軍に攻め込まれ、自動的に中国に併合されることになるだろう。

あるとすれば、ロシアしかない。

だが、基本的にロシアも日本との関係強化を欲している。
彼らは日本の技術が欲しい(とくに最近、自国の軍需産業が品質面で評判を落としている)。
日本としては、ロシアと組めば、とりあえず資源問題が片づく。
もっとも、ロシアが信用できる相手なのかという話はある。
おいらの考えでは、他国が信用できるなんてことは絶対にないと思っている。
要するにギブアンドテイクを長年にわたって続けられる条件が整っているかどうか、この一点にかかっているのだ。
あたくしの考えでは、北方領土をお互いの利益のあるように使うことで、切っても切れない関係を続けるように模索すればいいと思っている。

じゃあ、なぜロシアが日本を攻める可能性があるのか?

念のために言っておくが、あくまでもこの可能性は低い。
ただ、日本の将来を考えるに、最悪のケースを想定しておくのはごく当たり前のことだ。

ケース1として考えられるのは、中東の戦争が米露戦争に変わった場合だ。
日本に米軍基地があるのだから、そりゃあ標的にもなるわけだ。
現実に、ロシアの航空機は毎日のように日本領海まで来ている。

これに関しては、またもや陰謀論的な背景もある。
正直なところ、これはまだおいらも確信はない。

アメリカに「FEMA」という組織があることはあまり知られていない。
日本語で言えば「緊急事態管理庁」となり、国家の非常時に戒厳令を出しこの組織が国家運営に乗り出すというものだ。
その際、アメリカ合衆国憲法は運用停止される。
そして、911事件以降、アメリカでは数十万~数百万人を収容できる監獄が作られているのだ。
なお、このFEMAおよびその関連法は「核攻撃を受けた」ことを想定しているという。

では、具体的にFEMAの権限とはなんなのか。

・石油ガス等、エネルギーの独占支配権限
・食料の支配権
・輸送機関の支配
・国民への強制労働命令権
・病院、教育機関等の支配権
・全国民の番号登録
・民間航空機、空港の支配権
・強制収容所を含む場所への国民の強制移住命令権
・鉄道、倉庫等の支配権

考えれば考えるほど恐ろしい内容である。
だが、ひと事と言ってはいられない。
これとほとんど同じような組織が日本にもあるのだ。
「陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第2課調査別室」通称「調別」だ。

以上、ここまでは事実。
これ以降は陰謀論的な話になるので、おいらもすべて信じているわけではないことをお断りしておく。

上記のことを踏まえ、近々アメリカ本土を巻き込む核攻撃があるのではないかというのが、多くの陰謀論者のなかで噂されている。
イスラエルとイランの戦争が米露戦争に発展し、アメリカおよび日本に核攻撃がなされるのではないか、という考えだ。
確かにバカバカしい。
そんな破滅的なことをしてなんになるのかという気もする。
だが、上記の事実とリンクさせると、それが仕組まれていたことであり、そのように動かないとは言えないわけである。

とすると、プーチンとは何者なのかということになる。
プーチンは本物のロシア愛国者であり、ソビエトの富をひとり占めにしていたオルガリヒ(国際金融資本、つまりユダヤ人資産家)を追い出して、企業を国営化したことで知られている。
独裁者であるが、ロシアの国益だけを考えているいい指導者として、国民の人気が高いのも当たり前のことだ。
おいらもそういう見方をしてきた。
だが、一説には、プーチンがイルミナティ(秘密結社)の人間ではないかという噂が流れている。
これにはまるで確信はない。
だが、もしもロシアがアメリカ本土(および日本)を攻撃するようなことが本当に起これば、そうだったのかと頷くよりないわけだ。

また、ロシアに関係なく、アメリカ国内で、7つの州を荒野に変える純粋水爆が爆発するというべつの説も存在する。
純粋水爆とは、起爆に原爆を使用せず、放射能を撒き散らさないタイプの水爆のことだ。
一時的に放射線は出るが、短時間で安全な状態になるという。
911のビル倒壊で使用されたという説も存在する。
ただ、表面的には、まだそんな技術は存在しないということになっている。
真相は不明だが、この説には納得できる部分が非常に多い。
詳しくはリチャード・コシミズ氏のページを見るのがいいと思う(http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/hydrobomb.htm)。

この純粋水爆が使われた場合、すでにメキシコにいるロシア人の傭兵たちがFEMAの手先となってアメリカを統治するのだそうだ。
Xデー(の始まり)は2008年4月8日という説もある。

ここまでくると、おいらは頭がパンク状態だ。
だが、上述のFEMAと調別のことを考えると、なまじ妄想とも言い切れないのである。
核攻撃はともかくとして、人間をそのように管理する体制を考えている連中がいるのは事実だ(いわゆる新世界秩序。これに関してはまた書く予定)。
そうなると、中国という存在が非常に不気味に見えてくる。
そういったシナリオに合わせて、ロシアがアメリカを、中国が日本を攻めるのだろうか?

以上、徹底的に陰謀論的内容でござんした。

さて、だいぶ暴走したが、ケース2だ。
これは、極東戦争が始まる場合だ。
これには三つのパターンが考えられる。

A 中国が台湾に侵攻
B 中国が日本に侵攻
C 北朝鮮が中国に侵攻

結論から言えば、この2点だ。
まず、AとBについてだが、いま、中国はとても戦争のできるような状態ではない。
だが、軍部の暴走、もしくは外部(ヘタすりゃ内部)の工作によって軍が動く可能性はある。
とくにありえるのはAだ。

前の記事で書いたように、軍部が中南海に台湾との開戦を陳情したという話がある。
その真偽はわからないが、もしもそれが本当だとすれば、命令を無視して打って出る可能性がある。
台湾開戦を軍部のせいにするために出したアリバイ的な情報じゃないかという話もあるが、胡錦濤は決して国内をまとめ切れているとは言えない状態なのでまずないだろう。
中国ではいまだ北京(胡錦濤)と上海(江沢民)の暗闘が続いている(その件はまた)。
次期国家主席を上海閥から出すことで、なんとか和解したという話もあるが、その直後に人民代を江沢民が欠席したという話もあって、なにやらうさん臭いものがある(江沢民危篤説も出ているが)。

中国の人民解放軍についての話だが、これは7つの軍区に分かれていて、それぞれの軍区同士が連絡を取り合えないようになっているそうだ。
ところが、このニュースによれば、その陳情はふたつの軍区から同時に出されたそうである。
しかも、台湾の真向かいにある南京と首都防衛の北京からだというから穏やかじゃない。
とすると、大物がバックにいる可能性もあるということだ。
そんな人間は上海閥の江沢民(およびその取り巻き)しかいない。
上海閥といえば国際金融資本の手下とされているグループでもある。

ヘタをすれば、これで台湾海峡有事が発生する可能性も出てきたのだ。
中国の国益を考えている連中なら絶対にやらない。
なぜなら、あくまでも現在の情勢を陰謀抜きにフラットに考えれば、開戦した瞬間、インドやロシアが背中から侵攻してくるのが目に見えているからだ(ロシアは上海協力機構で中国とつながりながらも、極東地域が中国人移民で荒らされていることもあって、敵対視している一面もある。また、旧満州地区の利権を取得したいという野望もある。これについてはまた)。
さらに米英(日本)が動けば、まったく勝算はない。

石原慎太郎が言っているように、中国は人口が多くて人間の価値が低いので、いくら億単位の人間が死んでも気にせず戦うだろうから、決して負けないという見方もある。
だが、民衆の怒りは外よりも共産党政権に向かう公算が高い(軍の一部も加担する可能性がある)。
国内の民主化勢力や独立勢力の蜂起は間違いないし、外資企業は即座に撤退するだろうし、株式の暴落も呼び込んで国内は「北斗の拳」さながらの状態になってしまうはずだ。

そして、日本もろくなことはない。
核ミサイルの何発かは飛んでくるかもしれない。
そうして日中がともにメチャクチャになると、実はアメリカに利点があることも確かだ。
大量の対米債権を抱えている両国をメチャクチャにして国家破産させてしまえば、米ドル覇権をしばらく守り通すこともできるだろう。
つまり、これらのことが本当に誰かの差し金だとすれば、上述した米英覇権維持勢力の工作である可能性もあるということになる。

そして、Cのケースだ。
これは説明が長くなりそうなので、また改めるが、いま、中国と北朝鮮の国境は緊張状態だ。
中国が脱北者を送り返しているのにもそれなりの事情がある。

現在のところ、おいらはこのように国際情勢を読み取っている。
そして、前にも書いたとおり、あくまでも戦争は新しい秩序もしくは古い秩序の維持のためにあるという点でも同じだ。

この予想が大きく外れ、平和な世の中が続くことこそあたくしの願いだ。
トンでも話におつき合いいただき、感謝!

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