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世界は「戦争」でできている…止める方法はみんなが知ることだ…

戦争はなんのために行われるものか?
資源や国土の奪い合い、宗教や民族の対立、台頭するライバルつぶし、軍需産業のビジネス…さまざまな考え方がある。

だが、結論を言ってしまえば、上記はほとんど不正解…表向きの言い訳と副次的な効果でしかない。
戦争の最大の目的は、新しい秩序の形成、もしくは古い秩序の維持なのだ。
多くの陰謀論者がそのように言っているわけだが、先に陰謀ありきでは暴論呼ばわりされておしまいになる気がするので、あくまでも歴史的事実からそれに迫りたいと思う。

日本という国の話をしよう。
冷静に歴史を振り返ればわかることだが、日本というのは、アジアにありながら欧米の植民地化を逃れた唯一の国である。
江戸時代以前から、それを狙って西より来る人間たちがいた。
だが、当時の幕府はオランダ、ポルトガルなどの諸外国からの影響を恐れて、鎖国政策を取り、長崎の出島において限定的な交易のみを許可した。

なぜか?
すでにこの時代、いまで言うところの商社マンのような日本人が、諸外国(とくにマカオ、フィリピン)に渡っており、欧米のやり口を学び取っていたのである。
開国こそが植民地化への道と知り、精神的にも物質的にも乗っ取られないように対策を立てたのだ。
当時の日本人がいかに優秀だったかわかろうものである。

一方、交易や布教を通して日本の情報を流していた外国人たちも、日本への侵攻は諦めていた。
地理的な面もあるが、そもそも日本が武士の国であり、なおかつ自分の命よりもプライドを大事にする民族であることが大きかった。
彼らは実利を取った。
そして、その後数百年に渡る、日本植民地化計画に着手したのである。

ご存知のとおり、この日本が開国の道を選ぶのは、1800年代後半になってからである。
黒船来航も当然大きな要素だったが、討幕を目指す勢力の台頭もあった。
坂本竜馬がフリーメイソンであったかどうかはべつにして、単なる脱藩者としては説明のつかない大きなバックがあったのは事実だ。

その後の日本がどうなったのか、冷静に分析してみたい。
日本は不平等条約によって欧米の搾取に遭っていた。
一番有名なのは金(お金じゃなくて、ゴールドのほうね)だろう。
不公平なレートを一方的に要求され、欧米では、日本で金を買って自国で転売すれば大もうけできるようになっていた。
この時代、日本からものすごい量の金が奪われたのだ。
表向き独立国であったものの、当時の日本は欧米の植民地にほかならなかった。

だが、日本人は勤勉かつ職人魂にあふれた民族である。
欧米の技術を手中にするなり、日本は工業国として目覚しい発展を遂げる。
いつしか、不平等条約も是正され、日本は一流国への道を歩み始めた。

そこで問題になったのが、資源問題だ。
日本には資源がない。
そこで日本は大陸に打って出ることになる(これ自体は決してほめられたことではないが)。
日清、日露の両戦争(この背景はまた別記事にて)で勝利を収め、国土を増やし、傀儡国を作り、気づけばアジア唯一の国際連盟常任理事国となり、世界に存在感を見せつけたのだ。

また、日本の植民地政策というのも、欧米の常識を覆すものだった。
台湾でも、満州でも、朝鮮でもそうだ。
まだまだ貧しかった日本以上に労力と金をかけ、下水道や鉄道、農地、工場などのインフラを整えたばかりか、富国化を目指して教育にも力を入れた。
だから台湾の人々は親日なのである(朝鮮に関してはまたべつで書こう)。

そうして気がつけば、日本とその周辺国は豊かになりつつあった。
これはまずいと思ったのは欧米である。
いまのうちにその芽をつまねばならない…そう思ったはずである。

こう話を続けると、まるで日本の台頭を叩き潰そうとしていたかに見えるが、理由はそれではない。
日本の効果がほかのアジア諸国に蔓延するのがいやだったのだ。
欧米の連中は、いつまでもアジアが弱いまま団結もせず、搾取し放題の場所でなくてはならないと考えていたわけである。
国はできる限り分割し、お互い反目させ合って、発展を妨げる。
こうして欧米の影響力下に置くことが理想だったのだ。
アジア自立の秩序をぶち壊さなくてはならない…これが第二次大戦に日本が引きずり出された最大の理由なのだ(実のところそれだけじゃないのだが、その話はまた別記事にて)。

それに見事に利用されたのが、中国国民党の蒋介石である。
日本の封じ込めをそそのかされ、アメリカ、イギリス、オランダと共同して包囲網を作った(いわゆるABCD包囲網)。
日本には原油等の資源が入ってこなくなった。
工業国として壊滅的な打撃を食らわされたのである。
その上、アメリカは満州等の植民地の権利を手放すことを求めてきた(いわゆるハルノート)。
上述のとおり、自国以上に他国に投資してこともあって、日本には絶対に呑めない要求だった。
早い話、アメリカほかの連合国は、日本と戦争がしたかったのだ。

そうして日本は真珠湾攻撃に入るわけだが、これも非常におかしな話がいっぱいある。
長くなるのでまたべつで書くが、山本五十六フリーメイソン説は正しいと信じる。

日本は善戦した。
敗戦と言われているが、勝ったも同然だろう。
大日本帝国軍によって敗走するオランダ軍、イギリス軍の姿を見て、アジアの人間たちは立ち上がった。
彼らがぶち壊したかった新しいアジアの秩序は、日本によって守られたどころか、より大きな形になって作り出されたのだ。
そんな日本を、おいらは心から誇りに思う。

だいたい、東京裁判なんて茶番で日本が裁かれている間、連中がなにをやっていたかという話だ。
一番有名なのは、オランダだろう。
日本が無条件降伏したとたん、オランダ軍は狙い済ましたようにインドネシアに戻ってきたのだ。
今度は現地民も黙って支配を受け入れたりはしなかった。
現地に残っていた日本軍人も一緒に戦った。
そうして350年にも渡る植民地支配は終わりを告げたのだ。

そうしていまの時代、なにが起こっているか。
隣の裏切り者、朝鮮半島と、作られた独裁国家中国(この話はまた)は日本を非難し続けている。
一方、日本国民も自虐史観で正しい誇りを奪われてしまった。

さらに最近の話をすれば、日本でもネットなどによって事実を知る人間が増えてきた。
これ自体は悪いことではないが、中国や朝鮮半島における作られた反日運動の高まりと同時に、日本も右傾化が進行し、反中、嫌韓の人間が急増殖した。
それを煽るようなマスコミの中国バッシング報道も繰り広げられている。

この事実を考えればわかることだ。
いまだに極東地域は、欧米の連中が考えた、分割と反目による影響力行使が続けられているのだ。
これが戦争というものの正体である。

ヘタなナショナリズムや扇動に惑わされてはいけないというのは、こういうことだ。
この世の中から、戦争なんてろくでもないものをなくすためには、いかなる反戦運動よりも、まずは事実の裏をみんなが知るということが重要なのだと思う。

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200803081835
世の中の陰謀論…ユダヤ人がらみは本当なのだろうか…

いま、アメリカはとんでもないことになっている。
自由と成功の国として、我々のみならず世界中が憧れた大国であったはずだが、911事件以降、戦時中のような体制に移行してしまった。
かつての日本でいうところの「治安維持法」のような法律が乱発されていて、言論封殺が顕著になり、すでに数多くの人間が逮捕、拘禁されているのだ。

そのなかにひとつ面白い(なんて言ってられない)法律がある。
「Law the Global Anti-Semitism Review Act」というものだ。
セム語族(=ユダヤ人。ただし、正確にはユダヤ人には数種類いる。その話はまた)に対する悪口を全世界が禁じるという法律である。
すでにあのバカ大統領がサインしていて、逮捕者も出ている。

その内容は、下記を行った者は罰せられるというものだ。

(1)ユダヤ社会が政府、マスコミ、国際ビジネス世界、金融を支配しているとの主張。
(2)強力な反ユダヤ的感情。
(3)イスラエルの指導者に対する公然たる批判。
(4)ユダヤの宗教を、タルムード、カバラと結びつけて批判すること。
(5)米国政府と米国社会が、ユダヤ=シオニストの影響下にあるとの批判。
(6)ユダヤ=シオニスト社会が、グローバリズムまたはニューワールドオーダーを推進しているとの批判。
(7)ユダヤ指導者などをイエス・キリストのローマによる、十字架に張りつけての死刑ゆえに非難すること。
(8)ユダヤのホロコースト(ナチスによるユダヤ人虐殺)の犠牲者600万人の数字を切り下げる主張。
(9)イスラエルは人種主義的国家であるとの主張。
(10)シオニストの陰謀が存在すると主張すること。
(11)ユダヤとその指導者たちが共産主義、ロシアボルシェビキ革命を造り出したとする主張。
(12)ユダヤ人の名誉を毀損する主張。
(13)ユダヤ人には、パレスチナを再占領する聖書に基づく権利はないとの主張。
(14)モサド(イスラエル情報部)が911攻撃に関与したとする主張。

読んだ瞬間に世界の構造が見えてしまうような具体的な法律である。
言ってみれば、これは世界の「ユダヤ陰謀論者」が指摘していることをそのまま禁止しただけのことだ。
あまりにもあからさまな言論封殺である。
そもそも、上記の話が嘘っぱちであるなら、なにも法律なんぞで禁じる必要などないのだ。

これと似たような法律は、実はヨーロッパにもある。
その主たるものは「ホロコースト否定」を禁ずるものだ。
オーストリアでは、ゲルド・ホンジックという作家が、ホロコースト否定の話を書いたがために、1年半の禁固刑となっている。

ホロコーストに関しては、非常におかしな話が多数ある。
たとえば、アウシュビッツ収容所のガス室は、どう見ても密閉度に欠けていて、そこでガスによる虐殺を行ったら、確実に実行側の人間も巻き込まれるだろうお粗末なものなのである。

また、ホロコーストの象徴である「アンネの日記」が偽物であるという話もある。
なぜなら、その日記はボールペンで記されていたからだ(ボールペンが登場したのは戦後のことである)。
アンネ自体は実在の人物なのだが、彼女が友人に送った手紙も残っていて、アンネの日記とはまったく違う筆跡も残されている。

さらにおかしいのは、ユダヤ人の人口だ。
戦前、世界には約1660万人のユダヤ人がいたという。
戦争直後の統計では、1500万~1800万人という数字だ。
600万人殺されて、人数がほとんど変わっていないのである。
そんな勢いで子作りに励んだとでもいうのだろうか?

こういったおかしな話が山のようにあるにも関わらず、歴史事実の再確認をすることさえも禁じられているのだ。
それなのに、公式文献を盲目的に信じろというほうがおかしな話だろう。

こういった歴史事実の隠匿に関しては、日本にもある。
この話はまたべつに記そうと思うが、いわゆる第二次大戦の「自虐史観」というやつだ。
日本が悪いことをしたがため、ナチスと一緒に世界から攻撃されたというものだ。
結論から言えば大嘘である。
だが、多くの国民はまだそれを信じさせられている。
これは洗脳だ。
それを熱心にやったバカのひとつに日教組ってヤツらがいる。
日本をダメにした最大の売国組織のひとつと言っていいだろう。
まあ、この話はまたべつの記事にしよう。

それでも、日本にはまだ自由な言論がある。
ただ、個人にはそれがあるが(いろいろ脅されることはあるが)マスコミには存在しない。
これもおいら自身のライフワークであるので、マスコミの構造に関してはこれからもいやというほど書いていきたいと思う。

いま、その日本の言論が危機に瀕していることはあまり知られていない。
かつて、二度も廃案になった「人権擁護法案」が再び提出されようとしている。
この法案に関してはグーグル等で調べればいくらでも出てくるので詳しくは書かないが、要するに「差別等の人権侵害を訴えられたら、令状もなにもなしに取調べや家宅捜索が行える」というものだ。
これを言論封殺と呼ばずしてなんと呼ぶのだろう。

かつて、この法案に関しては、マスコミが熱烈に反対していた。
だが、この3月にも再提出、可決をたどりそうな動きだというのに、ニュースにもまったくこの話は出てこない。
話によれば、マスコミは法案の対象外になったといわれている。
それ以前に、マスコミはすでに多くの力に取り込まれてしまって、この法案が通るかどうかでたいした差はない。
こんな法律通してはならないのだが、もはや手の打ちようがないというのが正直なところだ。

だからこそ、これを逆に利用するのも手ではないかと最近は思っている。
日本中の発信者みんなで、どんどん本当のことを書いていけばいいではないか。
こんな法律、どうせいまの日本の政府やら外郭団体やらでは操ることなど不可能だ。
日本人が立ち上がり、こんなクソ法を作るような売国奴どもと戦うチャンスでもあるのだから。

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200803081650
戦争が始まりそうだ…こりゃまさかの展開もありうるな…

夜通し原稿を書いていたら、またもやブログに戻ってきたがけっぷち社長である。

日本のライター仲間とこんな時間に電話した。
でもって、いやな話を聞いて、ちょっと焦っている。
いつの間にやら、中東で動きがあったようだ。
イスラエルとイラン…一触即発どころか、すでにローカルな部分では、戦争状態と言ってもいい状態にあるようだ。
これはまずい、非常にまずいね。

アメリカがコソボの独立宣言を裏で画策していたこともあって、いま、怒っている国がある。
その国はイランとも密接な関係にある。
イスラエルが攻め込んだら、間違いなくその国も参戦するだろう。

もっともヤバいのはアメリカ(およびEU)がしゃしゃり出てくるシナリオだ。
残念ながら、まったくないとは言えない状況だ。
そうなれば、日本も直接巻き込まれるおそれがある。

中国はどうするだろうか。
どっちかにつくか?
いや、現段階ではむしろ静観の可能性が高いか。
いまの段階でどちらかを敵にまわすのは亡国への道でしかない。
それくらいわかっているはずだ。
だが、まさかあっちにってことも、まったくないわけじゃない。

ちなみにその国とはロシアである。
国際金融資本連中もバカじゃないから、ダメージのでかい全面戦争なんて避けると思いたい(終末戦争なんぞを狙っているカルトバカが実在するなら話はべつだ、そこに確信はまだない)。
だが、いまのアメリカはそれをやってもおかしくないくらい経済的に追いつめられているのも事実だ。

おいらは日本に攻めて来るバカな国などいないと昨日書いた。
だが、上述の条件がすべてそろった場合は、その意見を撤回せざるをえない。
まじめにそうならないことを祈る。

というよりも、このまま、中国に戻るべきかどうかちょっと迷っている。
中東の情勢次第では、日本が戦争に巻き込まれるかどうかはべつにして、経済的リスクが怖い。
なにかいやなことが起こらなければいいのだけど…。

これがあたくしの考えすぎであることを、真剣に祈る次第。

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200803050629
食料がただの輸入品という時代は終わる…経済学者たちもそこに注目して欲しいのだけど…

今日はなんだか、いろいろ書きたくなってしまう日だ。
本当なら、やるべき原稿もあるのだけど、ほかに興味が向いているときにそれをやってもろくな結果にならないので、とりあえずこれを書いてから手をつけることにしようかな。

さっき、金の件を書いた。
だが、結論から言うと、この先数十年で、世界の金というものの価値は大きく変わるかもしれないとおいらは思っている。
このへんが、実は世の中の経済学者たちとまったく考え方が違うところだ。

それを生んだ連中の思惑、銀行という詐欺商売の話は置いておいて、金というものは、一般人にとっては単なるものとの交換に使われる道具でしかない。
生きていくために実際に必要なのは生活必需品、つまり衣食住を成立させる必要があるのだ。
これらを入手するために必要なもの、それはエネルギー(とくに原油)と食料なのだ。
ご存知の通り、日本はそのどちらも乏しい(東シナ海ガス田の話はとりあえず置いておく)。

その両方が、現在、高騰している。
食料に関して言えば、オーストラリアなどの干ばつによる不作、新興国による食料需要の増加、バイオ燃料転換による減反など、理由は数多くある。
そして、その食料を生み出すためにも原油が必要だ。
その原油も、ご存知のとおり1バレル100ドルなどというとんでもない数字になっている。
需要が高まり、供給が減り、生産コストが上がったのだから、当然、価格に跳ね返ってくるわけだ。

さて、まずはわかりやすい原油の話をしよう。
この原油価格とはどのように決まるのか?
ウェスト・テキサス・インターミディエイト、通称WTIと呼ばれる原油がある。
その名を見てわかると思うが、この原油の原産国はアメリカだ。
このWTIは、例によってアメリカらしく、先物で取引されている。
世界全体の産油量からすれば、わずか1~2%程度にすぎないこの指標が、ドバイや北海のマーケットにも影響を与え、原油価格を決めているのだ。
そういや、テキサスって言えば、あの人を思い出しますな(あの人ですよ、あのバカ)。
ここにうさんくささを感じるのはおいらだけじゃないだろう。
そこに関しては明確な証拠があるわけじゃないが、一部投機筋の思惑で、原油価格はどうにでも変えられるってことは知っておくべきだ。

そして、中東の原油はあと40年か50年でほとんど枯渇すると言われている(もっとも原油枯渇説自体がプロパガンダって話もあるが、詳しくはわからない)。
いまだ手つかずで残っているところは、極寒のシベリア未開発地や日中で話し合いが行われている東シナ海くらいだ。
そうなったとき、自国の利益を考えず、日本などの諸外国にすんなり原油を供給してくれるほど、彼らがお人よしであろうか?

そうして、食料の話になる。
いま、世界中から食料を輸入しまくっている国がある。
意外に思うかもしれないが、それは中国とインドだ。
中国は、広大な国土を持っているが、山地や砂漠が多く、農業に適している土地はわずかに15%程度と言われている。
あの人口をまかなうだけの食料を作り出すことはまず不可能だ。
その上、中国は数年前に、食料価格が高騰したのを機に、国内で生産された食料をいやというほど輸出してしまった。
備蓄は空同然じゃないかとも言われている。
意外かもしれないが、これが本当だ。

そして、インド。
こちらは非常にわかりやすい理由である。
食料を自給するよりも、国際価格のほうが安いと、減反政策を進めてしまったのだ。

結果、世界は食料の奪い合いの序章に入ったと言える状態だ。
その証拠に、最近、ロシアは小麦等の輸出規制を口にしだした(そして国際価格も跳ね上がった)。
そんな展開が読めていたのか、ヨーロッパ諸国の食料自給率も上がっている。
驚いたのは、イギリスだ。
日本と大して変わらないレベルだったのが、いまは80%に迫る勢いだ。

つまり、食料とエネルギーというのは、国が国力を維持していくための貴重なツールであり、カードであるのだ。
こんな時代に、金がどういう意味を持つのだろうか。
ましてや、自国で食料もエネルギーも調達できないような国の通貨にどれだけの価値があるというのだろうか。
日本のなにがしかの技術が売り物になるうちはまだいい。
だが、最後に必要になるのは衣食住だってことを忘れてはならない。

だから、日本はいまからでも、どんなに金を使ってでも、どんな苦しみを味わったとしても、ふたつのことに真剣に取り組む必要がある。
ひとつは食料自給の促進だ。
国際価格のほうが安いとか、そういう目の前の話をしていても仕方ない。
いやというほど金をつぎ込んで、農家を新たな公的事業にするべきだ。
それこそ、農家が一番儲かるというレベルにまで。
おいらもいつも考えている。
この道で食っていけなくなったら、日本に戻って畑を耕そうと。

そして、代替エネルギー開発。
これには、非常に大きな障害があって、多くの代替エネルギー開発に関わった人間が妙な死に方をしているという事実がある。
調べればいくらでも出てくるのでここでは書かないが、エネルギー産業のトップにいる連中が関わっている可能性が高い。

その代わり、妙なことが起きている。
アル・ゴアの「不都合な真実」という映画をご存知だろうか?
あれがとんでもないイカサマだということも知られ始めている。
人間が産業革命以降にこの地球にばらまいた二酸化炭素は、総量のわずか0.1%である。
そもそも、地球温暖化と二酸化炭素の因果関係は不明瞭なのだ。
地球の気候は常に変動している。
氷河期だってあったくらいなのだ。
人間にとって温暖化は不都合かもしれないが、地球にとっては体温がちょっと変わったくらいの話なのかもしれない。

じゃあ、どうしてそんなプロパガンダ映画が作られたのか。
アル・ゴアのバックには原子力利権があるからだ。
現在、原油で暴利をむさぼっている連中は、今度は原子力でマーケットの独占を狙うつもりである。
だからこそ、代替エネルギーなんてものは出てきてもらっては困るのだ。
だいたい、原子力がクリーンなものなんて誰も思ってないと思うが、実はウランからプルトニウムを抽出するのにも原油が必要なのが実態である。
まったく本末転倒な話だ。

こういう騙し絵にしてやられないように、冷静に考えることが必要だと思う今日このごろである。
そして、100年後も200年後も日本が日本のままでいられるように、できる限りのことをするべきだと心の底から思うのだ。

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200803050042
18歳成人という概念について思うこと…日本の子供は幸せなのだろうか…

いま、日本では成人年齢を20歳から18歳にするかどうかで騒いでいると聞く。
ちなみに、おいらがいまいる香港では18歳が成人年齢で、酒もタバコも同時に解禁される。

正直なところ、法的に成人年齢が18であっても20であっても、大した問題ではない。
いままで通り20歳にしておいてもいいと思うし、18歳にしてもいいとは思う。
あたくしがここで述べたいのはそれ以前の問題だ。

世界に目を向けてみよう。
奇麗ごとを抜きにして率直に述べれば、子供というのは最大の弱者であって無能力者である。
日本だったらなにも考えずにのんきに遊びまわっているだろう幼少時から、いやというほど社会の現実を知らされ、自分の立たされている立場を感じさせられる。
そして、彼らは思うのだ「早く大人になりたい」、いや「早く大人にならなければ」と。

日本ではまったく逆である。
いつまでも子供のままでいたいと思うほど、日本は子供に対して甘い社会だ。
アジア全般、どこにいっても子供は大事にするが、それと子供が子供のままで幸福でいられるというのとはまったくべつの意味である。

18歳になったら、20歳になったら自動的に大人になる、というレベルのものではない。
逆に言えば、そうした一定年齢に向けて、どのように将来の大人たちを作り上げていくかということが重要なのではないかと思う。
いまの日本に欠けているのは、そういう教育の指針ではないだろうか。

これはおいら自身の個人的考えだが、日本では、社会に出たとたん、果たすべき責任やら義務やらが突然降りかかり、どう対処していいのかわからない若者が多いんじゃないかと思う。
彼らにとって、その直前まで社会というものが幻のように見えていたんじゃないかと思うほどだ。
正直言って、かわいそうだと思う。
幼少の頃から受験戦争に出され、それで将来のなにもかもを手に入れたかのように感じていたにも関わらず、目の前には突然社会の現実が立ちはだかる。
それからドロップアウトしたなら(もしくは教育に興味のない人が親ならば)ゆとり教育のような愚民化政策としか思えない環境ですっかり骨抜きにされる。

また、教育現場も悲惨なものである。
わいせつ行為を働くようなろくでもないヤツも確かにいるが、それが教師のすべてではあるまい。
彼らのサラリーマン化が言われて久しいが、自分がその立場に立ったなら、おそらく同じように振る舞うと思う。
なぜなら、いまの制度では、教師はサラリーマン化するしか自分の身を守る方法がないからだ。
いまの子供たちは、教師が弱い立場にいることを知っている。
叱り飛ばしたりしようものなら親が飛んでくるし、場合によってはあることないこと告げ口されて大変な目に遭うだろう。
体罰を食らわせたら教育委員会とマスコミ、ヘタすりゃ弁護士も連なってやってくる。
これで正しいことができるだろうか?
医者が医療訴訟になるのを恐れて、死亡率の高そうな患者を受け入れ拒否するという本末転倒な話もあるが、教育現場だって似たようなものじゃないだろうか。

子供の時分、あたくしはろくでなしもいいところだったので、先生方には本当に迷惑をかけたと思う。
殴られたことだって1度や2度じゃない。
家にやって来て説教されたのも何度もあった(さらにオヤジにも殴られた)。
考えてみれば、本当にすごい仕事をしてたんだなと思う。
昔「教師は仕事じゃなくて、生き方だ」と言っていた先生がいたが100%同意だ。
こんなこと、狂ってるほどの情熱がなかったら、絶対にできるわけがない。

そうして、おいらは大人になった。
たぶん、先生たちに大人にしてもらったのだ。
世界の現実から考えれば、まだまだ甘いとは思うが、その頃の日本はやるべきことをやっていたと素直に評価しているし、感謝している。

こういった現実にまったく目を向けることなく(むしろ、愚民化を促進したいかのように)成人年齢がどうこうという話は間違ってると断言できる。

おそらくは子供の早熟化と少年法がらみの話なのだろう。
だからといって、単純に子供に与えられた特権(と言ってしまうが)を早めに奪い取ればいいということではない。
少年犯罪の凶悪化が叫ばれているが、おおよそマスコミが騒いでいることと実態はかけ離れている。

第一、少年犯罪は、少子化のことを計算に入れてもまだ減少しているのだ(統計はグーグルで捜せば出てくるはず)。
この時点で、マスコミが妙な煽動をしていることはハッキリする。

凶悪化についても同様である。
むしろ、凶悪な少年犯罪が多かったのは戦後の話だ。
ただ、取り返しのつかない犯罪に対して、厳罰を処するべきという考えにだけは同意する。
それだけは絶対にやらなくてはならない。

そして、もうひとつやってほしいのは、情報の公開である…と言うと、被害者感情の話になるようだが、実は違う。
マスコミが大騒ぎしていた事件には、冷静に調べてみるとまったく違う展開のものが数多くあるのだ。
最大の例は「酒鬼薔薇聖斗」事件だ。
調べれば調べるほど、逮捕された少年Aは冤罪だったという確信が深まっている。
そのとき、弁護士のひとりは「成人していたなら、法廷で無罪を争うところだ」と言ったそうだ。
この言葉の裏に隠されたものを考えると、震えが止まらなくなる。

この酒鬼薔薇聖斗をヒーローに祭り上げて、実際に犯行に手を染めた少年もいるのだ。
そう考えると、マスコミや警察のやったことはとても捨て置けることではないのである。
彼らこそが、少年の凶悪化の世論を煽り、人々から冷静な考えを奪い取り、そうして今回のように都合よく法律を変えているのだ。
この現実を考えると、非常に怖い。

成人年齢18歳なんてどうでもいい。
それよりも、こういった日本の暗部と、子供たちが立たされている立場について考えることこそ、本当に重要なことではないかと思うのだ。

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200803042045
金というものについて考えれば見えてくるこれからの時代…たまにはまじめに論じよう…

最近、見てまわっているブログで「マスコミのバカ化」と「世界経済」にまつわるものを目にした。
ちょうど、そのふたつというのは、おいらがライフワークとして調べている内容であり、できるだけ早く世の中に広めていかなければならないと思っていることでもあり、また、無関係のように見えて見事にリンクするものでもあるのだ。

世の中には、不都合な真実というものが存在する。
この世界がひと握りの人間たちによって動かされているのはまぎれもない事実だ。
これを陰謀論として、暴論のように扱う人も多いが、根拠はある。

今回は金に関する話をしよう。
結論から言えば、世界でまっとうなバックボーンを持っている通貨は日本円しか存在しない。
こんなことを言えばウソだと言われるかもしれないが、日本は実質的に「無借金」の国だ。
1000兆円とも言われる国家借金(実は粉飾でその倍以上あるらしい)が騒がれているが、そのほとんどは国債であって、しかも持っているのは日本国民ばかりである。
その逆に、日本は海外にあるものも含めてその倍以上とも言われる資産を持っている。

では米ドルはどうなのか。
すでに紙くず同然と言っていい状態にある。
米ドルおよびアメリカがあれほどの覇権を維持してこられたのは、単純に米ドルが世界の基軸通貨だったからだ。
反米、親米を問わず、世界で米ドルが両替できない国はない。
多くの小国では、自国通貨以上の扱いになっている。

また、米ドルはオイル等の国際取引に使用される通貨でもあった。
多くの国はわざわざ米ドルを手に入れなければ、オイルを手に入れることすらできなかったのだ。

これにより、アメリカは大きな特権を持っていた。
自国がいかに財政赤字、貿易赤字に苦しんでいたとしても、米ドルを刷れば海外からものを買えるのである。
結果、米ドルは信じられないほどの量が世界に出まわっている。
一説には、アメリカ一国の経済規模の10倍以上とされている。
恐るべきインフレなのだ。
極論を言えば、香港ドルなみのレートでもおかしくないわけだ。

そんなアメリカにとって、最大の悩みなのが、この米ドルが基軸通貨から外れることである。
事実、すでにそうなってきている。
最近では、オイルの決済はユーロに切り替わりつつあるし、ロシアはルーブル建てを採用し始めた。
日本円を求めているところもあるという。
いまの米ドル安は、なにもサブプライムローンがらみばかりが原因ではないのだ(サブプライムに関してはまたべつの機会に、ヨーロッパでもとんでもないことになっているようなので長くなる)。

ちなみに、何年か前にオイルの決済通貨をユーロ建てに変更した有名な国がある。
まだ平和だった時代のイラクである。
さらには、周辺各国も同調して切り替えを検討し始めたそうだ。
それだけ書けば、なにゆえアメリカがいちゃもんつけて戦争に持ち込んだのかわかるだろう。

では、人民元はどうなのか。
長くなるので今回は結論だけにするが、中国経済は巨大なハリボテである。
バブル崩壊がソフトランディングになるのか、ハードランディングになるのかというレベルの話だ。
わかっていることは、どちらにしても中国国内は大変な騒乱になるだろうと思われる。

そもそも四大国営企業の不良債権率が4割を超えるとされている現状だ。
日本のバブル崩壊など、かわいいものに見えてくる。

こんな世界の経済的情勢について、日本のマスコミはまったくと言っていいほど報じない。
むしろ、逆効果のウソばかりを流している。
小泉純一郎の政治ショーなんてのは、その最たるものじゃなかっただろうか。

さて、そんなわけで、売国奴だらけのバカ政府連中がこれだけ足を引っ張りながらも、世界一健全な経済運営を続けてきた日本は奇跡の国である。
ついでに言えば、日本に戦争を吹っかけるようなバカな国もない。
アメリカもロシアも中国も韓国も北朝鮮も台湾も、実は日本に思い切り頼っている。

アメリカは、日本を失えば即沈没である。
ロシアは、いまのところつかず離れずだが、実は一番仲良くしたいと思っているのが日本だし、逆に日本にとっても国益にかなっている(だから鈴木宗男は潰された)。
中国とは、実は事務レベルでは歴史上かつてないくらい友好にやっている時期である(で、日本のマスコミとかいろんなものが邪魔しようとしている)。
韓国は、自国の経済がもう持たないことがわかっていて、なんとか日本から援助を引き出したいというのが本音だ。
北朝鮮、台湾は言わずもがなだろう。

残念なことに、その日本をもっとも過小評価しているのが日本人なのだ。
その間に、なにが起ころうとしているのか。

いま、国際金融資本の連中は、アメリカに代わって日本に寄生したいと考えているが、どうもあまりうまく行ってないようである。
彼らの本音は、とにかく米ドルに価値があるうちに日本の会社や資産を収奪してしまいたいのだ。
そして、自分たちが日本をものにするまで、周辺各国との仲を引き裂いておきたいという考えもある(あの中国バッシングにはそんな裏もある)。
ところが、サブプライムローンがらみで、早くも米ドル、米国債、米国株式の信用が失墜し、いま焦っているところと思われる。

こういう話こそ、マスコミにしろ、教育現場にしろ、教えていかなきゃいけないことのはずだ。
どちらも、すでに権力に呑み込まれてしまっている。
国民をみんなバカのままにしておきたいのだ。
余計なことを知られないように。

だからこそ、おいらは真実を伝えていかなきゃと思うのだ。
また、生意気ながら、同じように世界の仕組みについて書いている人たちにも、いくつか申し上げたい。
参考にしている資料のなかにも、多くのプロパガンダは存在する。
このことを決して忘れないでほしいのだ。
時流に乗っかったもののなかには、プロパガンダの上塗りになっているようなものも本当に多い。
著者本人にその意識はないのだろうけど、非常にもったいない話だ。
できることなら、現実を自分の目で見て、取材し、本当にそれが正しいのか冷静に考える作業が必要だと思う。

それから、これが重要なことなのだが、人はなにかひとつ悪い点があると、すべて悪いように思ってしまう傾向がある。
いまの中国に対するバッシングに、その怖さを見ることが多い。
確かにろくでもないところも多数あるが、それがすべてではないのだ。
思い込みほど怖いものは存在しない。

これらは自分に対して言っている言葉でもある。

さて、金に関して、ちょうどいいビデオを見つけたので、ぜひとも一度見てほしい。
このなかに、世界の金と権力の真実が見事に集約されている。
アメリカについて語っている内容だが、日本にもそのまますべて当てはまると言っていい。

http://video.google.com/videoplay?docid=-446781510928242771
http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288

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